日本企業は「ビジネス視点」でアプリケーション近代化に取り組むべき ガートナーが提言

ガートナーは、日本企業のアプリケーションの近代化に関する調査結果を発表した。調査結果からアプリケーション近代化について企業が期待する効果が判明したが、ガートナーはそれに対して苦言を呈する。

[ITmedia]

　ガートナージャパン（以下、ガートナー）は2022年4月7日、日本企業のアプリケーションの近代化に関する調査結果を発表した。同調査は、業種、規模問わず日本のユーザー企業やSIベンダー、もしくはITベンダー企業に所属する、現在もしくは過去に業務アプリケーション関連業務に従事した経験のある担当者を対象として2021年11月にオンラインで実施された。近代化に関する質問については284人から回答があった。

近代化に対する「企業の期待」にガートナーが苦言　その理由は？

　今回の調査によると、企業の俊敏性の足かせとなるレガシーアプリケーションの近代化への取り組みはその多くが道半ばで、完了までにさらに数年かかることが分かった。

　調査結果からアプリケーション近代化について企業が期待する効果が判明した。