2030年までに「存亡の危機」を迎えないために、企業が即取り掛かるべきテクノロジー人材の強化策とは

ガートナーによると、日本企業が今後予測される歴史的な大転換を生き残るためには、要となるテクノロジー人材の獲得と人材投資の強化を急ぐ必要があるという。

[金澤雅子，ITmedia]

　ガートナージャパン（以下、ガートナー）は2022年3月7日、日本におけるテクノロジー人材の強化に関する展望を発表。これから2030年に向けて、テクノロジーを扱える「人材」が存在するかどうかが、企業や組織の存亡を大きく左右するため、日本企業はテクノロジーを使いこなせる人材の確保とともに、管理職も対象とした「人材投資」を加速する必要があるとの見解を示した。

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テクノロジー人材の戦略的底上げが「存亡の危機」を左右する　その理由は

　コロナ禍の継続に加え、地政学的な影響が不透明さを増すなど、時代は大きな転換点にある。自動車産業は100年に一度の大きな変革期を迎えており、2030年には業界構造がかつてない変化を遂げると予想され、小売業も大きな転換点を迎えているといわれている。大きな変化は自動車産業や小売業に限ったことではなく、全ての産業が歴史的転換を余儀なくされると予測される。

　そして、これからはメタバースに代表されるフルデジタルの世界がリアリティーになるため、単にIT化を言い換えたDX（デジタルトランスフォーメーション）ではなく、真のビジネストランスフォーメーションが推進されると推測。そうしたデジタルの流れに追随できない企業は、今後、「存亡の危機」を迎える可能性があるとガートナーは指摘する。

　変化に対応していくには、テクノロジー人材が鍵になる。しかし、企業のIT人材不足は年々深刻化しており、日本では特に大きな課題になっている。そのため、企業は、少ないパイを奪い合う外からの人材確保だけではなく、新しい時代をリードし、テクノロジーを駆使してアクションを起こせる人材を戦略的に増やしていく必要がある。