日本企業の「ビジネスコンポーザビリティ」を高めるために、CIOが即実践すべきこととは――ガートナー提言

世界のCIOを対象にしたガートナーの調査結果によると、日本企業の「ビジネスコンポーザビリティ」は世界平均以下であり、「自社の競争優位性」に対する評価も低いことが分かった。コンポーザビリティを高めるためにCIOに求められるものとは？

[金澤雅子，ITmedia]

　ガートナージャパン（以下、ガートナー）は2022年2月8日、世界のCIO（最高情報責任者）やテクノロジーエグゼクティブを対象にした調査結果を基に、日本企業における「ビジネスコンポーザビリティ」の実態を明らかにした。

　「2022年 CIO／テクノロジ・エグゼクティブ・サーベイ」と題した今回の調査は、世界85カ国の主要業種に属するCIOなどのITリーダーを対象に2021年5月3日〜7月19日に実施。日本の回答者数212人を含む2387人から回答を得ている。

　ガートナーが定義するビジネスコンポーザビリティとは、企業がビジネス情勢の変化を察知して即応するための「マインドセット」「プラクティス」「ツール」を組み立てる能力。ビジネスコンポーザビリティを備えた企業は、変化に強いビジネス体制を構築でき、不安定な時代でも競合他社に先行して成功を収められるとしている。

　今回の調査では、日本企業は「ビジネスコンポーザビリティ」や「自社の競争優位性」に対する評価が世界平均を大きく下回ることが分かった。ガートナーは、日本企業がDX（デジタルトランスフォーメーション）を加速させるには、ビジネスコンポーザビリティを高めることが重要だとしている。

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日本企業のビジネスコンポーザビリティは世界平均以下　対策は？

　ビジネスコンポーザビリティは、「思考法（シンキング）」「ビジネスアーキテクチャ」「テクノロジー」という3つの領域での活用が望ましい。