クリックテックの調査によると、データリテラシーは2030年には企業で最も必要とされるスキルになると予測されるものの、データリテラシーのスキルに「自信がある」と回答した日本企業の従業員はわずか5%だった。
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クリックテック・ジャパン(以下、クリックテック)は2022年4月7日、データリテラシーに関するグローバル調査の結果を発表した。
同調査は英国、米国、ドイツ、フランス、日本、オーストラリア、ニュージーランドの従業員50人以上の企業を対象に2021年10〜11月に実施し、経営層1209人と正規従業員6197人から有効回答を得た。日本からは経営層200人、正規従業員1000人が回答した。
昨今、調査対象国のほぼ全てでデータ活用が急速に拡大し、企業がさらにその可能性を追求するようになったことで、データ活用に関連する働き方も変化している。企業のデータ活用は、受け身のデータ消費から、継続的なデータ取得に基づいたリアルタイムの意思決定を可能にする「アクティブインテリジェンス」の実現へとシフトしつつあり、それに伴って必要とされるスキルや就業機会も影響を受けていることが明らかになった。
今回の調査では、経営層も従業員も「2030年までにAI/ML(人工知能/機械学習)とデータリテラシー(データを読み取り、使い、分析し、データに基づいてコミュニケーションする能力)が最も需要の高いスキルになる」と予測していることが分かった。
また、日本の経営層の87%(グローバルでは85%)は、「現在コンピュータを使う能力が不可欠であるように、将来はデータリテラシーが不可欠になる」と考えていた。
クリックテックによると、これらは企業におけるデータの重要性が高まっていることを反映しているという。それを裏付けるかのように、日本の従業員は「意思決定におけるデータの利用とその重要性はここ1年で増加した」と回答している。
一方、日本の経営層の89%(グローバルでも89%)は、「どのようなデータに基づいて意思決定を下したかを説明できる」ことを従業員全員に期待していた。
データに関するスキルの需要の高まりは、AIの普及によって労働環境が大きく変化したことを反映している。
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