大企業はサービス事業者に何を求めている？ IDCが国内DX支援サービスの需要動向を調査

IDCは、国内企業のDXを支援するITサービス／ビジネスサービスの需要動向調査の結果を発表した。同調査から、支援サービスの選択に当たって事業者に求められる能力が明らかになった。

[ITmedia]

　IDC Japan（以下、IDC）は2022年4月26日、国内企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）を支援するITサービス／ビジネスサービスの需要動向調査の結果を発表した。同調査は、国内の従業員1000人以上の大企業でDXイニシアチブに従事するマネジャー層や経営層を対象として2022年1月に実施された。

DX進展で大企業が事業者に求める能力に変化

　同調査によると、DXに取り組む際に何らかの支援サービスを利用している企業の割合は8割を超える。支援サービスを利用する企業に最も重要なパートナーを尋ねる質問に対しては「コンサルティングファーム」との回答が22.2％で最も高かった。「SI事業者／ITサービスベンダー」（19.2％）、「クラウド特化型のSI事業者」（14.0％）がこれに続いた。　

　これらの事業者に対する回答率は、2021年に実施した調査と比べて上昇傾向にある。IDCは「DXの取り組みに対する最重要パートナーとして、コンサルティングファームやSI事業者／ITサービスベンダー、クラウド特化型のSI事業者の重要性が高まっている」と分析する。

　一方で、「ソフトウェアベンダー」（9.1％）や「通信事業者」（6.7％）、「デザインファーム／デジタルエージェンシー」（6.2％）は2021年調査よりも割合が下がった。