サイバーレジリエンスの成熟度調査、日本は最下位――シスコ調査

シスコシステムズは、ハイブリッドワーク時代における企業のサイバーレジリエンスの成熟度を測る調査を実施した。これによると、ほとんどの日本企業は体制が整っていないことが明らかになった。

[後藤大地，有限会社オングス]

　シスコシステムズは2023年3月22日、「Cisco Cybersecurity Readiness Index（サイバーセキュリティ成熟度指標）」の調査結果を発表した。

シスコシステムズはCisco Cybersecurity Readiness Index（サイバーセキュリティ成熟度指標）を発表した（出典：シスコシステムズのWebサイト）

サイバー攻撃に対応する成熟した組織はたった5％、日本は最下位

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響で、多くの企業が物理的な出社とテレワークという2つの働き方を混在させたハイブリッドワークを実施するようになった。

　Cisco Cybersecurity Readiness Indexはハイブリッドワークを前提とする社会において、企業が脅威に対してどの程度のサイバーレジリエンスを確保しているかを「初歩段階」（ソリューション導入の初期段階）、「形成段階」（ある程度導入しているが、サイバーセキュリティの成熟度は平均以下）、「進展段階」（かなり導入が進んでおり、サイバーセキュリティの成熟度は平均以上）、「成熟段階」（高い水準で導入されており、セキュリティリスク対策が十分に整っている）の4段階で評価している。

　これによると、日本の組織は非常に低い値が付けられており、日本において「成熟」した体制を構築している組織はたった5％で、世界平均の15％を下回り最下位だった。また、日本企業の約85％が成熟度のうち「初歩段階」または「形成段階」に分類されることが明らかになった。

　シスコシステムズは、ビジネスリーダーが以下のセキュリティの5本柱それぞれに成熟度の基準を設定し、安全で回復力のある組織を構築する必要があると指摘している。

• 「アイデンティティー」
• 「デバイス」
• 「ネットワーク」
• 「アプリケーションワークロード」
• 「データ」