どれだけの国内企業がソフトウェアプラットフォームを利用しているのか

ガートナージャパンは国内企業を対象としたソフトウェアプラットフォームの利用状況に関する調査結果を発表した。

[山口哲弘，ITmedia]

　ガートナージャパン（以下、ガートナ―）は2023年6月7日、国内企業を対象としたソフトウェアプラットフォームの利用状況に関する調査結果を発表した。

調査の結果は

　調査によると、国内企業で各種プラットフォームの利用が加速していることが分かった。現在利用中のプラットフォームを見ると、最も多かったのがビジネスプロセスオートメーション（BPA）で利用割合は54％だった。次いで、サービスとしての統合プラットフォーム（iPaaS）が52.3％、API管理が51％となった。

　利用割合が最も高かったBPAは、DX（デジタルトランスフォーメーション）や働き方改革への取り組みが活発化した数年前から、業務の効率化や省力化、高速化に向けた自動化という点で関心が高まり、コロナ禍で急激に導入が進んだ。

　API管理に関しては、1年以内の利用予定を考慮すると今後の利用割合は最多になる見込みだ。APIの普及にはAPI間の接続や変換だけでなく、APIの適切な活用の促進とAPI管理技術が必要になる。ガートナーはAPIの組み合わせによるアプリケーション構築が拡大するにつれて、API管理技術の適用が拡大すると予測している。

　データ統合ツール（48％）とローコード／ノーコード開発ツール（43％）も、1年以内に利用予定という回答を考慮すると利用割合は過半数に達する見込みだ。

　ガートナージャパンの飯島公彦氏（シニアディレクター　アナリスト）は「APIやクラウド、モバイル機器などの普及と進化でアプリケーションは多様化しており、さまざまなプラットフォームの利用が拡大している。その結果、企業は複数のソフトウェアエンジニアリングのプラットフォーム（SEP）が必要であると同時に、それは今後さらに増える傾向にある」と述べる。

　ガートナーは「アプリケーションやソフトウェアエンジニアリングのリーダーは、技術の増加を適切に管理するための対策に着手する必要がある」と指摘する。同社はその対策として「複数プラットフォームの利用状況を部門横断的に可視化」「全社的なプラットフォーム技術の選定基準の策定」「ガバナンスプロセス」「管理基準」などを挙げている。