Splunk Services JapanとEnterprise Strategy Groupが実施した調査によると、93%のセキュリティリーダーが生成AIを活用しているが、34%は生成AIのポリシーを未策定であり、65%がその影響を理解していないことが明らかになった。
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Splunk Services Japanは2024年5月15日、企業が直面しているセキュリティの問題に焦点を当てた年次グローバル調査レポートを発表した。今回の調査では、セキュリティ業務における生成AI活用の実態を複数の設問から明らかにしている。
年次グローバル調査はITコンサルティング企業Enterprise Strategy Groupと共同で、2023年12月〜2024年1月にかけて1650人のセキュリティリーダーを対象に実施された。調査対象となった国は米国や英国、日本、シンガポール、ニュージーランド、オーストラリア、フランス、ドイツ、インドの9カ国で、複数の業界の企業を含んでいる。
報告された主な内容は以下の通りだ。
Splunk Services Japanの矢崎誠二氏(セキュリティ・ストラテジスト)は「生成AIは教育やポイントの要約と説明、アイデアの創出といった分野で初心者レベルの人材の業務に役立てられます。ただしハルシネーションについては注意する必要があるでしょう。対してベテランのセキュリティ担当者はトラブルシューティングや既存のコードの最適化、コード分析などを迅速化し、業務を効率化できます」と語り以下のように続けた。
「企業は将来的な、生成AIのセキュリティ業務への活用に向けて、組織全体でこの導入を推進する必要がある他、イノベーションを妨げないように注意しながら、法務部門やコンプライアンスチームと足並みをそろえて生成AIに関するポリシーを作成することが求められます」(矢崎氏)
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