　同調査は、近年台頭してきた新しい形態のサービスを「ニューサービス」としてとらえ、各種ニューサービスの利用実態を探るのが目的。具体的には、「ネット関連サービス」、「理・美容」、「福祉・介護」、「健康・医療」、「家事代行」、「教育」、「ペット・動物」、「商業」、「ビジネス」、「その他」の11項目全88サービスについて利用実態や利用意向を調査した。なお、調査実施期間は6月21～30日で、調査対象者は13才以上の男女、サンプル数は7263件。

　調査結果によると、もっとも利用率が高いサービスは「ネットショッピング」（79.1％）だった。次いで、「ビデオ・DVDレンタル」（60.3％）、「CDレンタル」（46.4％）の順となり、「ネット関連サービス」と「娯楽」が上位を分け合う形となった。この結果より、インターネットリサーチという調査媒体の性格を割り引いても、ネット関連サービスの浸透がうかがえる数値だと、同社は考察している。

　次に、過去1年間に各種サービスを利用した人に対して、各サービスの年間利用回数をたずねたところ、「ネット銀行」が最も多く平均75.8回。以下は、「在宅ケアサービス」（72.9回）、「その他の言語の学校」（68.1回）、「在宅給食サービス」（62.6回）、「ネット証券」（59.8回）となり、継続的に利用される可能性の高いサービスは、「金融関係」「福祉介護」「教育」の3分野と見られる。

　また、過去1年間に各種サービスを利用した人がそのサービスに費やした年間利用金額は、「ネット証券」が平均413万8309円で最も多かった。このほかでは、「法科大学院」（46万4312円）や「社会人大学」（32万1269円）、「資格取得のための学校」（21万3323円）、「MBA」（17万8160円）など、あらかじめまとまった費用を支払う必要がある教育関係サービスが上位を占めたという。

　回答者が今後利用したいと考えるサービスでは、「証明書などのネット申請」（62.6％）、「電車・飛行機のネット予約・購入」（62.2％）、「ホテルのネット予約サイト」（59.9％）、「ネット銀行」（55. 3％）、「ネットショッピング」（54.9 ％）など、ネット関連サービスが目立つ。

　一方、今後利用しないと思うサービスでは、「プチ整形美容」（66.7％）が1位となり、その後、「ロシア語学校」（64.4％）、「法科大学院」（64.2％）、「ポルトガル語学校」（64.1％）、「スペイン語学校」（62.3％）、「ドイツ語学校」（61. 3％）などの教育関係サービスが続いた。