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» 2004年07月15日 19時01分 公開

日常生活でネット関連サービス利用はもはや「当たり前」

日本能率協会総合研究所の調査によれば、ネット関連サービスはすでに広く一般に普及しているようだ。

[ITmedia]

 日本能率協会総合研究所は7月15日、インターネットリサーチ「MDBネットサーベイ」による「ニューサービス総合調査」の結果を発表した。

 同調査は、近年台頭してきた新しい形態のサービスを「ニューサービス」としてとらえ、各種ニューサービスの利用実態を探るのが目的。具体的には、「ネット関連サービス」、「理・美容」、「福祉・介護」、「健康・医療」、「家事代行」、「教育」、「ペット・動物」、「商業」、「ビジネス」、「その他」の11項目全88サービスについて利用実態や利用意向を調査した。なお、調査実施期間は6月21〜30日で、調査対象者は13才以上の男女、サンプル数は7263件。

 調査結果によると、もっとも利用率が高いサービスは「ネットショッピング」(79.1%)だった。次いで、「ビデオ・DVDレンタル」(60.3%)、「CDレンタル」(46.4%)の順となり、「ネット関連サービス」と「娯楽」が上位を分け合う形となった。この結果より、インターネットリサーチという調査媒体の性格を割り引いても、ネット関連サービスの浸透がうかがえる数値だと、同社は考察している。

 次に、過去1年間に各種サービスを利用した人に対して、各サービスの年間利用回数をたずねたところ、「ネット銀行」が最も多く平均75.8回。以下は、「在宅ケアサービス」(72.9回)、「その他の言語の学校」(68.1回)、「在宅給食サービス」(62.6回)、「ネット証券」(59.8回)となり、継続的に利用される可能性の高いサービスは、「金融関係」「福祉介護」「教育」の3分野と見られる。

 また、過去1年間に各種サービスを利用した人がそのサービスに費やした年間利用金額は、「ネット証券」が平均413万8309円で最も多かった。このほかでは、「法科大学院」(46万4312円)や「社会人大学」(32万1269円)、「資格取得のための学校」(21万3323円)、「MBA」(17万8160円)など、あらかじめまとまった費用を支払う必要がある教育関係サービスが上位を占めたという。

 回答者が今後利用したいと考えるサービスでは、「証明書などのネット申請」(62.6%)、「電車・飛行機のネット予約・購入」(62.2%)、「ホテルのネット予約サイト」(59.9%)、「ネット銀行」(55. 3%)、「ネットショッピング」(54.9 %)など、ネット関連サービスが目立つ。

 一方、今後利用しないと思うサービスでは、「プチ整形美容」(66.7%)が1位となり、その後、「ロシア語学校」(64.4%)、「法科大学院」(64.2%)、「ポルトガル語学校」(64.1%)、「スペイン語学校」(62.3%)、「ドイツ語学校」(61. 3%)などの教育関係サービスが続いた。

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