女子アナ6人、今度は浴衣で「レッツ地デジ」

公開 2005年06月16日 20時11分

[ITmedia]

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　総務省、全国地上デジタル放送推進協議会（全国協議会）および地上デジタル放送推進協会（D-PA）は、6月20日から7月24日までの約1カ月間を「地上デジタル推進月間」として、地デジ普及に向けたPR活動を展開する。キャンペーンキャラクターは、NHKと民放キー局の女性アナウンサー6人による「地上デジタル推進大使」だ。

ポスターと同じ浴衣姿で登場した地上デジタル推進大使の6人。左から、NHKの島津有理子アナ、日本テレビの馬場典子アナ、テレビ朝日の丸川珠代アナ、TBSの竹内香苗アナ、テレビ東京の森本智子アナ、フジテレビの中村仁美アナ

　推進大使の顔ぶれは、昨年12月に行われた「地上デジタル推進週間」（デジテレウィーク）のときと同じ。前回は、6人が揃って各局を回り、生放送番組に出演するという「史上初の番組キャラバン」などを行ったが、今回もポスターやPR番組を中心に活動する予定だ。「半年前のデジテレウィークでは、かなりインパクトのあるPRができました。今回は、前回以上に力を入れたいと思います」（フジテレビの中村アナ）。

キャンペーンポスター

大使たちが1人ずつ地デジを解説した

　続いて挨拶に立った総務省情報通信政策局地上放送課の南俊行課長は、「受信機の累計販売台数は450万台を超え、過去1年半の成果としてはまずまずだと思う。CATVを含めた地デジの世帯普及率は約8.5％。目標に掲げた範囲内であり、ひとまずは順調な立ち上がりと言えるのではないか」と振り返った。

総務省情報通信政策局地上放送課の南俊行課長

　ただし、総務省が先日公開した「浸透度調査」によると、アナログ停波が2011年であることを知っている人は1割に満たなかった。この調査結果は、関係者に少なからずショックを与えたようで、発表会の中でもたびたび取り上げられた。「アナログ停波の期限については、まだ十分に認識してもらえていない。地デジの良さと同時に、6年後のアナログ停波を周知徹底したい」（南氏）。

　地上デジタル推進月間でも、アナログ停波の認知度向上を狙ったキャンペーンを多く予定している。たとえば総務省は、公共機関や販売店などに「6年後、すべてのテレビはデジタルへ」と書かれたポスターを掲示するほか、新聞やポータルサイトに広告を掲載する予定だ。またD-PAが実施するオープン懸賞のクイズは、「地上アナログテレビ放送は○年後に終了予定です」の○を埋めるというもの。抽選で600人にギフト券（最高10万円分）が当たる。

　またD-PAでは、キャンペーン期間中に家電量販店などの店頭に相談員やサンプリングスタッフを置き、PR活動を行う。「これまでは周知広報が中心だったが、今後は視聴者に直接、地デジの素晴らしさや良い部分を知ってもらいたい」（D-PAの浜口哲夫理事）。

　具体的には、東京、名古屋、大阪、静岡の各地域にある大手量販店から11店舗をピックアップ。店頭でリーフレットを配り、地デジ導入に関する相談も受け付ける。

D-PAの浜口哲夫理事

　一方の民放キー局は、ハイビジョン制作番組の割合が全体の50%を超えたことを機に、ゴールデンタイムのハイビジョン番組に「HV」マークを入れることを決めた。NHKは、「ハイビジョン制作の割合が95％（NHK総合）に達しているため、マーク表示はしない」が、期間中に地デジをPRする30秒のスポット番組を放送する予定だ。