今年の春に行われたAKBの12期生オーディションの応募者がおよそ1万人だそうなので、中国における「超女」の数がいかに多いか分かっていただけると思います。
また、成都市予選試合のとき、予選に参加するため、数万人の学生が授業をサボったとメディアが報道しました。
かつて日本では、超人気ゲームソフト「ドラクエ」を買うために小中学生が学校を休んだことが問題視されましたが、「超女」もそれと同じぐらいのインパクトを与えた社会現象だったということです。
このような“超女ブーム”が起きれば、「関連ビジネス」も盛んになるのは自明の理です。
AKBの曲がミリオンを連発し、メンバーをテレビや雑誌で見ない日がないというのと同様、この「超女」たちの関連商品もバカ売れとなりました。
『超級女声』番組は約4億人の中国人が見ていましたから、投票をするための携帯メールが生み出す収入は約150万ドル(1億1500万円)、関連商品や「超女」に結びつくビジネスは数千万ドルを超えると試算されています。「超女産業」とも呼ぶべき巨大マーケットを形成したのです。
しかし「超女」は、有名な学者や文化評論家などから「俗悪番組」「若い人たちの人生観を悪い方向に導く」など批判を受けてほどなくブームは去りました。その後、『キラキラ女』『超男』『美男』といった数多くの類似番組を生み出しましたが、どれも「超女」ほどの社会現象にはなりませんでした。
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