東日本大震災から、もうすぐ1年。震災発生直後は物流の混乱や買い占めによって、被災地以外でも物資不足による間接的被害が発生した。
キリンMCダノンウォーターズの調査によると、全国の母親に「震災発生直後、水や食料の売り切れなどの現象はありましたか?」と尋ねたところ、「売り切れていた」が64.8%、「売り切れてはいないが大幅に少なかった」が26.0%、「特に変わらなかった」が9.4%。9割以上の人が、品不足を実感していたようだ。
東日本大震災発生前に、災害に備えた水や食料の備蓄などを行っていた人は27.0%と、4人に1人ほど。備蓄していた人に最も役に立った物資を聞くと、「水」が52.6%と断トツ。以下、「乾電池」が17.0%、「缶詰」が11.9%、「レトルト食品」が8.1%で続いた。
震災以降、家庭での備蓄に対する意識が高まったという人は78.0%もいたが、「東日本大震災以降備蓄用品の購入にいくらお金を使いましたか?」と尋ねると、平均は4476円。
地域別の平均金額をみると、関東地方が5928円と最も多く、直接的被害が少なかった中国・四国地方が5353円で続いた。一方、最も平均金額が少なかったのは、近畿地方で2490円。多くの地域が被災した北海道・東北地方では4477円だった。
インターネットによる調査で、対象は全国の25〜39歳の母親500人。調査期間は2月23日から27日。
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