デフレ経済の長期化とともに、大手流通各社はこぞって「激安弁当」を売り出し、メディアもこれを大きな話題として取り上げた。300円、250円の弁当がニュース素材としてテレビや新聞に取り上げられたことをご記憶の向きも多いはず。
ただ、先のラーメン店の全国展開、ひいては米国のピンクスライム問題と同様に、「徹底的に安い食材を大量購入し、添加物まみれにしなければ激安価格は実現できない」(食品加工会社関係者)という側面はあまり注目されてこなかった。
例えば、弁当に入る機会の多いソーセージはどうか。『震える牛』の取材段階では、「原料の屑肉が5トンで、最終的に工場から出荷される際は11トンから12トンになっている」(同)という声に接した。
原料が屑肉だというのはある程度覚悟していたが、水増しされた添加物の量の多さ、そして実際に「水」を添加して分量を増やすと知らされ、筆者は仰天した。
取材を経てからは、自宅はもちろんのこと、外食した際も低価格のソーセージを一切口にしなくなった。
これは肉製品だけでなく、他の加工食品でも多かれ少なかれ行われている、という。低価格品を求める消費者のニーズに応えるため、企業側も原料の質を落としつつ、値段を下げている。
「激安食材を作っても、最終的に企業は利益をあげなければならない」(同)という側面があるのだ。
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