ベネッセは2014年4月から、進研ゼミでタブレットを本格的に導入することを発表した。左からベネッセホールディングス代表取締役社長 福島保氏、ベネッセコーポレーション代表取締役社長 明田英治氏、同家庭学習事業本部長 成島由美氏スマートフォンやタブレットが爆発的に普及するなか、教育にもIT化の波が押し寄せている。最近では、小学校や中学校の教育現場でタブレットを利用する例も出てきた(参考記事:児童ひとり1台のWindows 8タブレットを──「21世紀型スキル育成授業」、MSとレノボが共同で支援)。
ベネッセコーポレーションは2月4日、子ども向け通信講座「進研ゼミ」で、オリジナルの学習用タブレット端末(Android)を2014年4月に導入すると発表した。対象となるのは小学校の1〜5年生、中学校の1〜3年生、および高校1年生の計9学年だ(小学6年生については2015年4月に開講予定)。
進研ゼミでは2013年4月から中学1年生向けの講座でタブレットを導入しており、受講生の6割にあたる約16万人がタブレットを利用。4月の学習取り組み率が3割近く向上したという。小学校から高校まで9学年への拡大導入は、この1年間で得た知見を生かした取り組み。タブレットは教材を一定期間(小学生は6カ月、中学生は12カ月、高校生は21カ月)連続で受講する会員のうち、希望者に提供される。小学生の場合はタブレットを使うコース(チャレンジタッチ)とタブレットを使わないコースの両方を用意する。
記者発表会では、ベネッセホールディングス代表取締役社長の福島保氏が「タブレットの導入という部分に注目する人も多いと思うが、本質はそこではない。デジタルツールの利用はあくまで新しい手段の1つだ。逆にデジタルだからこそ、人との関わりや子ども同士のつながりを実現できる」とアピールした。
これまでも、進研ゼミではニンテンドーDS用のゲームソフトを開発したり、PCを使った学習講座、iOS向けアプリといった“学習のデジタル化”に取り組んできた。しかしその一方で「赤ペン先生のように生徒と密にコミュニケーションを取る機能が失われていた」(福島氏)という。今回、タブレットを活用した学習を提案するにあたり、福島氏は「今まで“デジタル”をコンテンツを提供する手段として捉えていたが、子どもとのコミュニケーションをサポートをする方法としても利用できると分かった」と述べる。
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