藤井薫(ふじい・かおる)
大学を卒業後、広告代理店や出版社を経てライターに。
『POPEYE』『an・an』(マガジンハウス)や『GLAMOROUS(グラマラス)』(講談社)などで、ファッション、ビューティ、ビジネスなど幅広い記事をカバー。日本と海外を頻繁に行き来して、海外トレンドを中心に情報発信している。
そんな思いをベースに、世界の企業動向や経営哲学をはじめ、それをとりまくカルチャーやトレンドなどを中心にして、思わず誰かに言いたくなるようなネタを提供していくコラムです。
米国最大のメキシコ料理ファストフード店「Taco Bell(タコベル)」が、再び日本に上陸する可能性が浮上している。
実現すれば、海外でタコベルを食べたことのあるようなファンにはたまらないニュースだろう。だがいったいどこからそんな話が出ているのか。
タコベルの親会社であるYum! Brands(ヤム・ブランズ)社は、KFC、ピザハットとタコベルなどのブランドを傘下にもつ巨大企業だ。2013年度の売り上げは、グループ全体で約130億ドル(約1兆5290億円)にもなるのだが、2022年までにその売り上げを140億ドル(約1兆6468億円)にするという目標を掲げている。そしてその起爆剤として、米国内だけでなく海外でも出店を加速させようとしているのだ。
確かに、大企業がアグレッシブに事業の成長戦略を立てる場合、ブランドの海外展開は非常に重要になる。同グループであるKFCとピザハットに関しては、すでに海外で順調な成長を続けている。しかし、タコベルは米国内でのビジネスが中心となっており、海外への進出が遅れているのだ。KFCは海外115カ国に1万8000店舗、ピザハットは海外120カ国以上で1万4000店舗を展開しているのに対して、タコベルは海外26カ国で250店舗しか出店しておらず、比較にならないほど少ない。
そこでタコベルは、2023年までに海外で1300店舗の出店を目指すと発表。そして同社によると、彼らがいま注視している国が、英国、ポーランド、韓国、タイ、チリ、ペルー、インド、そして日本だ。
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