特集：どうなる？ 紙メディア――出版、新聞ビジネスの明日を考える

講談社が、インクジェット式のデジタル輪転機を導入すると発表した。国内第1号となるこの輪転機はデジタルデータを使用しているので、オフセット印刷で必要な版の作成が不要になる。なぜ同社はこのようなシステムを導入したのか。

講談社は10月10日、ノーベル賞を受賞した京都大iPS細胞研究所長・山中伸弥教授の自伝を発売する。本のタイトルは『山中伸弥先生に、人生とiPS細胞について聞いてみた』で、価格は1260円。

竹島（韓国名：独島）をめぐって、日本と韓国がヒートアップしてきた。国際世論を味方につけるために、両国は“PR”をしているが、それはあくまでオフィシャルなもの。実際には、どのような人が、どのようなことを行っているのだろうか。

原発事故で逃げることができず、被ばくした人がたくさんいる。彼らがこうなったのは誰のせいなのか。責任は誰にあるのか。メディアはこの問題をウヤムヤにせず、責任を追及していかなければいけない。

原発報道の記事を読んで「書いている意味がよく分からないなあ」と感じた人も多いのでは。「定年退職したが、東電や原発などを担当していた元記者を呼び戻そう」といった声もあったが、実現しなかった。その背景には、組織の事情があったようだ。

震災関連のニュースを、マスコミはどのくらい報じたのだろうか。ひょっとしたら、まだまだ伝えていないことがたくさんあるかもしれない。この問題について、ジャーナリストの烏賀陽弘道氏と作家の相場英雄氏が語り合った。

福島第一原発の事故で、破壊された一番の財産は「コミュニティ」なのかもしれない。住民は仮設住宅に移って、地元とのつながりが絶たれた。さらに放射能被害を巡っては、「敵」「味方」の対立が生まれてしまったのだ。

原発事故は「戦後最大のクライシス」と言っていいだろう。しかし新聞を読んだり、テレビを見て、「よく分からなかった」という人も多いのでは。原発報道のどこに問題があったのか、ジャーナリストの烏賀陽弘道氏と作家の相場英雄氏が語り合った。

今年こそ電子書籍元年？　そう感じさせる動きが出てきた。紙と電子の同時出版などが加速しているが、対処すべき課題も山積している。それは……。

新聞を購読しているビジネスパーソンはどのくらいいるのだろうか。25〜49歳のビジネスパーソンに聞いたところ、「購読している」と答えたのは57.3％だった。

言葉を生業にしているマスコミだが、会社によってビミョーに違いがあることをご存じだろうか。その「裏」には、「華道」や「茶道」と同じく「報道」ならではの作法があるという。

いわゆる“出版不況”が続いている中、ある男が参入を決めた。日本テレビの『マネーの虎』で有名になった南原竜樹氏である。中古車販売などを手掛けてきた南原氏は、なぜこのタイミングで出版社を立ち上げたのだろうか。

メディアが構造的な問題に苦しんでいる――。購読部数の減少、広告収入の低下などさまざまな課題が押し寄せているが、解決の糸口が見えてこない。こうした問題について、ジャーナリストの津田大介氏と社会学者の鈴木謙介氏が語り合った。

普段、新聞を読んでいる人はどのくらいいるのだろうか。全国の男女に聞いたところ「ほぼ毎日読んでいる」が48.3％、「時々読んでいる」が23.7％、「読んでいない」が28.0％だった。ライフメディアリサーチバンク調べ。

年収1000万円以上のビジネスパーソンは、どのジャンルの本を読んでいるのだろうか。やはり「ビジネス書」と答えた人が最も多かったが、「文芸書・小説」や「趣味の本」など多岐に渡って読んでいるようだ。アイシェア調べ。

有名ブランドのバッグなどが付録に付いた……というより、バッグに雑誌が付いているような形態の女性誌の売り上げがついに減速してきたという。その気になる原因と打開策を考えてみたい。

あなたがふだん読んでいる雑誌のジャンルは？　雑誌を読む人に聞いたところ「女性ファッション誌（Can Can、STORYなど）」と答えた人が最も多かった。マイボイスコム調べ。

ジャーナリストの烏賀陽弘道さんと窪田順生さんによる対談連載「残念な新聞」もとうとう最終回。これまで新聞や記者のあり方などを中心に語り合ったが、最後にこの業界の今後を占ってもらった。

昔の新聞記者といえば取材先に深く食い込み、その世界の“プレイヤー”になる人もいたりした。最近はそうしたタイプの記者が少なくなったが、その背景にはどういった要因が潜んでいるのだろうか。

記者をしていれば、取材相手から「ちょっと飲みに行きませんか？」と誘われることがある。そして酒の席で情報を教えてくれることもあるが、“ネタ”を食わせられることもあるので注意が必要だ。

ここ数年、日本のメディアが“記者クラブ問題”に揺れている。フリーライターなどが開放を訴えても、なぜか大手メディアは拒み続ける。その背景には一体どんな問題が潜んでいるのだろうか。

若い人を中心に“新聞離れ”が進んでいる。こうした現象は日本だけでなく、米国でも同じ。このまま新聞の縮小が続いていけば、“ジャーナリズム精神”も衰えてしまうのだろうか。

全国紙の新人記者の多くは、まず地方に配属される。そこでいわゆる“察回り”を経験するわけだが、経験の浅い彼らはどのようにしてネタをつかんでくるのか。地方からあまりスクープが出てこない背景には、新聞社の人事的な問題が潜んでいるのかもしれない。

全国紙の地方面を読んでいて「つまらないなあ」と感じたことがある人もいるだろう。なぜ地方面は面白みに欠ける記事が多いのか。この問題について、ジャーナリストの烏賀陽弘道さんと窪田順生さんが語り合った。

新聞記者というのは新聞に掲載する対象を取材し、入稿するのが主な仕事だ。大手紙の記者を見ると、いわゆる“高学歴”な人が多いが、なぜこうした傾向があるのだろうか。その理由について、烏賀陽弘道さんと窪田順生さんが迫った。

新聞が苦しんでいる。販売部数と広告収入が落ち込み、まさに“崖っぷち”だ。しかし紙面からは、新たな動きが感じられないのはなぜだろうか。そこで元朝日新聞の記者に、新聞業界が抱える問題点を語ってもらった。

3月11日に発生した東北関東大震災。あらゆるメディアが震災やそれに伴う原発事故の報道一色となったが、多くの人は情報収集にテレビを活用していたようだ。野村総合研究所調べ。

2010年1月に放送され、大きな反響を呼んだNHKのドキュメンタリー企画「無縁社会」。人間関係が希薄で、孤独死が増えているというが、現場を取材をした記者はどのような現実を見てきたのだろうか。NHKの池田誠一記者の声を紹介する。

電通は2月23日、「2010年の日本の広告費」を発表した。昨年（2010年1〜12月）の総広告費は5兆8427億円、前年比98.7％と3年連続の減少となった。

あなたはインターネットを使ってニュースを見ていますか？　18歳以上の人に聞いたところ、57.1％が「はい」と回答。また「毎日見ている」人は25.5％だった。新聞通信調査会調べ。

ジャーナリストの上杉隆さんなどが、記者会見の開放を求めたり、記者会見を主催する新団体を設立へ。

出版社や新聞社は昨年、どのくらい倒産したのだろうか。帝国データバンクの調査によると、2010年の倒産件数は44件となり、過去10年間で最も多かった2009年（57件）と比べ、22.8％減少していることが分かった。

毎日、新聞（朝刊）を読んでいる人はどのくらいいるのだろうか。18歳以上の男女に聞いたところ、全体の61.8％が「毎日、新聞を読んでいる」と回答。しかし年代別に見ると、若年層の“新聞離れ”が浮き彫りに。新聞通信調査会調べ。

女性誌を読んでいる人はどのくらいいるのだろうか。15〜34歳の女性に聞いたところ、45％が「3カ月に1冊以上」と答えていることが分かった。大日本印刷とエムズコミュニケイト調べ。

20代で読んでおくべき本は何ですか？　25〜34歳のビジネスパーソンに聞いたところ、2011年3月にNHKでのアニメ放送が決定している「もしドラ」がトップだった。DODA調べ。

あなたはどのくらいの本を読んでいますか？　この質問に対し、55.9％の人が「1カ月に1冊以上」読んでいると回答。一方「本を読まない」は7.3％にとどまった。iMiリサーチバンク調べ。

元週刊少年ジャンプ編集長が手がける月刊誌が創刊される。『北斗の拳』作者の原哲夫氏の10年ぶりの新作が掲載されるほか、北条司氏監修で『キャッツ・アイ』が25年ぶりに復活する。

個人店舗が多いため、なかなかその実態が知られていない古書店だが、その経営や本の価格の付け方などはどのように行われているのだろうか。ネットと実際の店舗を組み合わせた古書ビジネスを展開している、よみた屋の澄田喜広氏がその内幕を語った。

普段、新聞を読んでいる人はどのくらいいるのだろうか。16歳以上の男女に聞いたところ、75.8％の人は「読んでいる」と答えたが、2006年度に行った調査結果と比べると、4ポイント減少した。文化庁調べ。

日ごろ新聞や雑誌を読んでいて、読めない字があって困ることがある人はどのくらいいるのだろうか。「よくある」（4.6％）と「時々ある」（36.4％）を合わせると、約4割の人は困ることがあるようだ。文化庁調べ。

2010年1月から6月までの半年間に発生した出来事のうち、最も怖いと感じたニュースは何だろうか。三菱総合研究所の調査によると、経済に関する出来事が上位に並んだ。

情報が多すぎて、処理できないと感じることがありますか？　20〜49歳の男女に聞いたところ、年齢が若くなるほど「情報が多すぎて、処理できない」という人が多いことが分かった。M1・F1総研調べ。

新聞を定期的に購読している人はどのくらいいるのだろうか。年代別に見てみると、最も購読しているのは60代以上、逆に最も購読していないのは30代だった。バルク調べ。

Twitterの面白さはどこにある？ ネット媒体は今後、どのような方向性を目指すべきか？ ――@nifty ビジネスとBusiness Media 誠の編集長対談、続編をお送りします。

@nifty ビジネスとBusiness Media 誠は共に、日々のビジネス情報やライフハッキングのノウハウなどを伝えるネットビジネス誌。ネットメディアの可能性とは？ 読者のニーズにどう応えるのか？ 両誌の編集長が率直に、思うところを話し合います。

毎日メディアが発信するニュースのうち、朝と夜でそれぞれ知りたい情報は何だろうか。朝、知っておきたいニュースがあるという人にその内容を聞いたところ、「天気予報」と答えた人が最も多く、次いで「政治」「経済」だった。アイシェア調べ。

新聞を読んでいる時間はどのくらいですか？　平均時間を見てみると、朝刊は平日で24.8分、休日が29.1分。夕刊は14.9分だった。男女別で見てみると、朝刊・夕刊ともに女性よりも男性の方が新聞を読む時間は長い。日本新聞協会調べ。

毎週雑誌を買いそろえるとカジュアルな百科事典や大作プラモデルが完成する――“パートワーク”というスタイルで雑誌を発行するデアゴスティーニ。一般的な雑誌出版社とはどこが違うのかを聞いた。

電子書籍サービスを利用している人はどのくらいいるのだろうか。「利用している」という人は15.4％、「利用していない」は79.9％であることが分かった。ニワンゴ調べ。

ここ数年、出版業界では空前の不況の嵐が吹き荒れており、経営破たんした出版社も多い。雑誌の休廃刊も相次いでいるが、特に年代が上になるほど、ここ3〜4年で雑誌を読まなくなった人が多くなるようだ。ORIMO調べ。

3月にスタートした「日本経済新聞 電子版」（愛称：Web刊）。認知度は7割以上と高いが、実際に会員登録をしている人は2.4％。しかし、関心がある人は4割ほどおり、伸びしろはあると言えそうだ。ORIMO調べ。

過去の自分と比較して、現在の読書量が増えたという人はどのくらいいるのだろうか。「増えた」という人は10.0％だったが、「減った（読まなくなった）」という人は48.1％いた。マイボイスコム調べ。

米国人や英国人と違って、日本人はメディアとどのように関わっているのだろうか。景気悪化などの影響を受け、もがき苦しんでいるメディアが多い中、夏野剛氏と小林弘人氏が日本のメディア事情について語り合った。

日本人は紙またはオンラインメディアとどのように関わっているのだろうか。米国人、英国人、ドイツ人と比べ、日本人は「新聞や雑誌よりも、オンラインメディアを好む」傾向があることが、デロイト トーマツ コンサルティングの調査で明らかになった。

2009年にスタートしたNHKの報道番組『追跡! AtoZ』でキャスターを務める鎌田靖氏。これまでリクルート事件や共和汚職事件、阪神・淡路大震災を取材してきた鎌田氏が、半世紀の人生を振り返った。

あなたは電子書籍でどんなジャンルを読んでみたいですか？　25〜44歳の男女に聞いたところ、iPadを使っては「雑誌」「コミック」、Kindleでは「文芸書・小説」「ビジネス書・実用書」と答えた人が目立った。ライフネット生命保険調べ。

2009年12月、米国のウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）が日本に“上陸”した。有料サイト「WSJ日本版」がオープンしたが、果たして日本で成功を収めることができるのだろうか。初代編集長を務める小野由美子氏の人間像に迫った。

東京商工リサーチは3月9日、出版業界の倒産状況を発表した。それによると、2009年の倒産件数は前年比12.5％増の72社となり、平成に入ってから過去最悪の数字となった。

出版不況が深刻化している昨今。電子化の波に乗ろうと、各社が雑誌のデジタル配信に取り組んではいるが、成功しているところがあるとは言いがたい。雑誌が生き残るためにはどうすればいいのか？　その条件を考えてみた。

普段からよく新聞に接しているのは、どの年代の人たちだろうか。M1・F1総研の調査によると「年代が低くなるほど減少し、20代前半では3人に1人」にとどまっていることが分かった。

お気に入りの芸能人などが表紙になっているため「買おうかな」と迷ったことがある人はどのくらいいるのだろうか。「迷ったことがある」という人は27.6％で、男性よりも女性の方が多かった。アイシェア調べ。

講談社や小学館などの大手出版社が、女性誌のサイズを共通化することになった。共通化するとどんなメリットがあるのか。また、なぜこれまで共通化できなかったのかを見ていこう。

電通は2月22日、「2009年（平成21年）日本の広告費」を発表した。世界的不況による景気低迷の影響を受け、2009年の総広告費は5兆9222億円、前年比88.5％と2年連続で減少した。

あなたは電子書籍でどんなジャンルを読んでみたいですか？　ORIMOの調査によると「コミック・アニメ」がトップ、次いで「小説｣「雑誌」が続いた。

最も信頼できるメディアはどれですか？　各メディアを点数化したところ「NHKテレビ」が最も高く、次いで「新聞」だった。新聞通信調査会調べ。

雑誌を1カ月に1冊以上読むという人は、どのような雑誌を講読しているのだろうか。「趣味・芸術」関係の雑誌を読んでいる人が最も多く、次いで「ファッション」「コンピュータ・インターネット」と続いた。ニワンゴ調べ。

総務省が記者クラブ加盟社以外のメディアにも定例会見を開放。ITmedia Newsも、参加条件と申請方法を問い合わせてみたが……

購読部数や広告収入の減少により、苦境に立たされている新聞業界。紙面はいわゆる“発表モノ”が増えている一方、ルポルタージュはめっきり減った。こうした状況に対し、かつて朝日の“スター記者”と呼ばれた本多勝一氏はどのように見ているのだろうか。

かつて朝日の“スター記者”とも呼ばれた本多勝一氏。『カナダ=エスキモー』や『戦場の村』など数々のルポルタージュを報じてきた彼は、いまの新聞記者をどのように見ているのだろうか。

ウォール・ストリート・ジャーナル・ジャパンは12月15日、「ウォール・ストリート・ジャーナル日本版」をオープンした。米国での有料会員は100万人を超えているが、日本ではどこまで会員数を増やすことができるのだろうか。

朝日新聞の政治部長などを経て、2002年に論説主幹に就任した若宮啓文氏。社説の責任者を務めている間、イラク戦争や北朝鮮の拉致問題などさまざまな出来事があったが、彼はそのとき何を考えていたのだろうか。

ネットのニュースサイトを見るという人はどのくらいいるのだろうか。20〜40代のネットユーザーに聞いたところ、93.7％の人が「見ている」と回答。一方、新聞については71.8％の人が「読んでいる」と答えた。アイシェア調べ。

購読部数や広告の減少などを背景に、多くのメディアは苦しんでいる。新聞社は記者の給与カットや人員の削減、出版社は雑誌の休刊などが相次いでいるが、どのようにすればメディアは生き残ることができるのだろうか。

学研の「学習」と「科学」が休刊へ。少子化で部数が落ち込んでいたという。

新聞について、どのように考えている人が多いのだろうか。「信頼できる情報源である」が最も多く、次いで「情報が整理されている」「生活に関するさまざまな情報が得られる」と続いた。マイボイスコム調べ。

テレビ番組によく出演している政治家がいるが、テレビに出ているとやはり選挙に有利なのだろうか。それとも地元の人との会話を重視した方がいいのだろうか。自民党の幹事長を務めた、加藤紘一氏がメディアと政治家の関係について語った。

数々のスクープ記事で、世間を揺るがせてきた週刊誌。新聞やテレビなどとは違った切り口で報道しているが、実際にはどのような取材をしているのだろうか。元『週刊現代』編集長の元木昌彦氏が、当時の裏話などを語った。

「同じような雑誌が、書店で並んでいるなあ」と感じたことはないだろうか。『週刊ポスト』と『週刊現代』にいたっては、表紙までよく似ている。そこで『週刊現代』元編集長の元木昌彦氏が、総合週刊誌の歴史を振り返りながら、同じような雑誌が創刊される理由を語った。

雑誌の販売が低迷する中、ファッション誌ではアパレルメーカーと提携してオリジナルの付録を付けたり、男性誌ではAVメーカーとの提携でDVDを付けたりと、販売促進策としての付録付きの雑誌が増えている。付録を目当てに雑誌を買う人が増えており、食玩のように付録が主役に踊り出る主客転倒が進んでいるようだ。

「電車の中で、週刊誌を読んでいる人が少なくなったなあ」と感じている人も多いのでは。なぜ人は政治家や芸能人のスキャンダル記事を読まなくなったのだろうか。『週刊現代』などで編集長を務めた、元木昌彦氏が出版界の現状などについて語った。

島耕作シリーズなどで知られる漫画家の弘兼憲史氏は、JAPAN国際コンテンツフェスティバルのイベント「劇的3時間SHOW」に登場、『モーニング』の古川公平編集長、『ビッグコミックオリジナル』の吉野彰浩編集長とともに売れる漫画の作り方などについて語りあった。

『咲-Saki-』『黒執事』などのアニメ化を手がけたスクウェア・エニックスの田口浩司氏は10月6日、JAPAN国際コンテンツフェスティバルのイベント「劇的3時間SHOW」に登場、出版社が利益を確保するためのアニメプロデュースの方策について語った。

自分の生活に必要なモノについて、どのようなところから情報を得ていますか？　マイボイスコムの調査によると「テレビ」が最も多く、次いで「新聞」「メーカーや店舗の公式Webサイト」という結果に。

全国的に、フリーペーパーの減少に歯止めがかからない。駅の構内やコンビニなどで“あふれていた”フリーペーパーは、なぜうまくいかなくなったのか。筆者の中村氏は「キングオブコント2009」の結果から……この問題を分析してみた。

あなたはどのジャンルの本が好きですか？　ネットマイルの調査によると、「推理、ミステリー、ハードボイルド」が最も多く、次いで「歴史、時代小説」「旅行」という結果に。

携帯やPCなどネットでニュースをチェックする人が増えている。現在無料で読めるニュースが今後有料化した場合「購読を続けたくない」と答える人が95％を超えた。アイシェア調べ。

街の書店でベストセラーを買えないのはなぜか。棚に並ぶことなく出版社に返品される本はなぜ発生するのか。硬直していると言われる本の再販制度が守られているのはなぜか――これらの問題を考えるのに避けて通れないのが、日販とトーハンの2大取次だ。出版不況が止まらないのはなぜか？ 本記事ではそれを、流通から考えていく。

2008年3月、大手マスコミ出身の記者らが集まり、「JBpress」というWebメディアを立ち上げた。同社の戦略はメディアを作るだけではなく、プラットフォームを狙うことにある。JBpressの編集長・川嶋諭氏に、新メディアの戦略などを聞いた。

多くのメディアは広告に“依存”した形となっているが、昨今の不況の中、広告の現状はどうなっているのだろうか。筆者の相場氏はこの問題を調べてみると、メディアの「危うい側面が透けて見えてきた」という。それは……？

『美少女図鑑』というフリーペーパーをご存じだろうか。街に住む「普通の女の子」をモデルに、そのエリアの街並みをロケーションとして撮影するファッション誌だ。配布と同時に品切れとなる“幻のフリーペーパー”のビジネスモデルに迫った。

『LEON』『zino』など数々の人気雑誌を創刊してきた岸田一郎氏が、動画サイト「LUXURY TV」をスタートした。「Web動画には可能性がある」「ちょいワル、モテは封印」と語るその真意とは。

人気ブログを集めて印刷し、配布する――。そんな「ブログ新聞」というサービスが、米国で始まっている。ネットユーザーはこのブログ新聞を読みたいと思っているのだろうか？　アイシェア調べ。

『LEON』創刊編集長として知られる岸田一郎氏が、Web動画サイトをスタートした。ファッション、クルマ、ブランドなどラグジュアリーな話題を動画で提供していく。

書店が35％の返品手数料を負担するという35（さんご）ブックス構想が7月6日に発表された。出版不況下で登場した苦肉の策。この試みは成功するのだろうか。