AIで認知症診断を支援 医療現場での実用化に向け、FRONTEOと共和薬品が協業
AIベンチャーのFRONTEOと医薬品販売の共和薬品工業は3月2日、AIを活用した認知症診断支援システムの実用化に向けて協業すると発表した。同システムは、FRONTEOと慶応義塾大学が研究開発しているもの。中枢神経領域に強みを持つ共和薬品工業が医療機関向けの販売を担い、医療現場における早期の実用化を目指す。
同システムは、診察の際に医師と患者が交わした5～10分程度の会話をテキスト化し、FRONTEO独自の自然言語解析AI「Concept Encoder」で分析する仕組み。少量の会話から認知症患者に特有の会話パターンを見いだし、認知機能障害の有無や重症度を判定するという。
認知症の診断は、診断する医師に専門的な知識や経験が必要とされる他、患者にとっても心理的な負担が掛かるなどの課題があった。短い日常会話から認知機能を判定できるようになれば、医師と患者双方の負担を軽減できるとしている。
FRONTEOによると、自然言語を解析して認知症を診断するシステムは世界初という。共和薬品工業との提携によって体制を強化し、薬事承認を目指すとしている。
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