“早すぎたメタバース”Second Lifeとは何だったのか　再ブームはあり得るか？（2/3 ページ）

公開 2022年01月18日 11時20分

更新 2022年01月19日 06時47分

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[ITmedia]

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そこには「わかりやすい未来」があった

　筆者が初めてSecond Lifeに降り立ったのは2006年。アプリをインストールして自分のアバターをデザインし、日本人が作った街「Nagaya」に降りたち、感激した。そこはまさしく“未来のインターネット”に見えた。

　鯉が泳ぐ小川沿いに、美しい長屋が立ち並ぶ。時々「にゃおん」というネコの声が響く。居酒屋があり、脱衣場を備えた温泉施設もある。初対面の人に「ITmediaの記者さんですか？　取材頑張ってください」と声を掛けられる。

Nagayaにあった居酒屋（2007年当時）

温泉（2007年当時）

五重塔も（2007年当時）

　当時日本では、SNS「mixi」の全盛期。いわゆるWeb2.0ブームの勝者が見えてきたころだ。テキスト文化がネットの中心で、ユーザーには課金せず、集客力を武器にした広告モデルがビジネスの主流だった。いかにも“インターネット的”で、ネットに慣れていない人にとって、文化もビジネスモデルも斬新すぎた。

　一方でSecond Lifeは、現実世界と似た3D空間がネット上に再現されている点、そして、現実と似た“課金ビジネス”が行われ、実際に現金を稼いでる人がいるという点が分かりやすく、ネット慣れしていないメディアや、大企業の幹部などにも強いインパクトを与えた。

2006年5月の米BusinessWeek誌表紙を飾った、“Second Lifeのロックフェラー”ことアンシェ・チェン氏のアバター（Wikipediaより）

　当時のブームのきっかけは、2006年5月の米BusinessWeek誌の特集だと言われている。

　Second Life内での不動産売買で100万ドル（約1億1000万円／当時）を稼いだというアンシェ・チェン氏が同誌の表紙を飾ったのだ。仮想世界で億万長者が現れた――米誌がこぞって報道し、Second Lifeへの熱狂が始まった。

　06年10月には英ReutersはSecond Life内に“支局”を開設。米IBMやDELLといった大企業の拠点や、有名大学の仮想キャンパスなども次々に設置され、メディアと企業がこぞって参入した。

　日本では、06年末に日本経済新聞が1面に記事を掲載したことでブームに火が付いた。日本の企業も次々に参入。電通がSecond Life内に複数の島を確保し、“バーチャル東京”をオープンしたことは大きな話題に。日本でも、企業による参入と、メディアによる報道が相次いだ。

　とはいえ、2007年当時の、Second Lifeのアクティブユーザー数は約100万人、同時接続数は数万程度。登録・アクティブユーザー数とも当時のmixi（2007年3月でアクティブユーザー約600万人）にすら劣っていたし、現在のグローバルサービスとは比較にならないほど小規模だ（例えば、Facebookの月間アクティブユーザー数は28億人、「フォートナイト」は最大同時接続1230万人）。

　「ブーム」のはずなのに、なぜユーザーが少なかったのか。