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年賀状、まだ続けてる? 元日の配達物「前年比26%減」の衝撃 日本郵便“AI年賀状”作戦も不発か
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ITmedia NEWSにおける1週間の記事アクセス数を集計し、上位10記事を紹介する「ITmedia NEWS Weekly Top10」。今回は年末年始をまたいだため、2025年12月20日から2026年1月2日までの14日間について集計し、まとめた。
あけましておめでとうございます! 2026年もITmedia NEWSをよろしくお願いします。
さて皆さんは、年賀状を出しただろうか? 筆者は毎年出していたのだが、2026年はついに諦めた。
忙しい年末の手間を減らしたいとか、郵便料金の値上げが痛い、という理由もある。だがそれ以上に大きな理由は、「気を遣わせたくない」だ。
年賀状じまいをする人が増えたため、こちらが出してしまうと、お返事に手間をかけさせるてしまう。それが申し訳ない、と思うようになった。
元日の配達物「前年比26%減」 「AI年賀状」は面白かったが……
日本郵政グループが毎年公表している「元日の配達物数」を見ると、2026年は前年比26%減と、3割近い激減だった。その前の2025年はさらにひどく、前年比34%減だった。
日本郵便も手をこまねいているわけではない。2025年の年末には、ユーザーがアップロードした写真を、GoogleのAI「Gemini」で編集し、オリジナル年賀画像を作ることができる「#Geminiで年賀状」を投入するなど、若年層にも年賀状文化を普及させようと、さまざまなキャンペーンを打っている。
年末年始のアクセスランキング3位の記事は、筆者がこのサービスを実際に試したものが入った。予想よりも“攻めた”デザインが完成してしまい、途方に暮れた。面白かったが、このデザインで年賀状を作る勇気はなかった。
お年玉付き年賀はがきは、1949年(昭和24年)に発行され始めたという。発行枚数のピークは2004年で。iPhone 3Gが出る4年前だ。
2026年現在、スマートフォンが普及し、個人の連絡手段としてハガキが使われることはほとんどなくなった。このペースでいけばあと数年で、年賀状文化は息絶えるのかもしれない。
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