米IBMは9月17日、米環境保護庁(EPA)およびNTTコミュニケーションズ、Siemensなど5社のグリッドコンピューティングプロジェクトを発表した。
EPAは、大気品質のモデリングと大気汚染による環境リスク予想にグリッドコンピューティングとLinuxを活用する試験プログラムを完了。今回のプロジェクトはComputer Sciencesと共同で行われ、IBMのオープン標準ベースのグリッドソフト「Grid Toolbox」とRed Hat Linux Enterprise 2.1などを利用する。
一方、民間ではNTTコミュニケーションズ、Siemens、新日鉄子会社の新日鉄ソリューションズ、中国最大の総合化学・エネルギー集団Sinopec、韓国のストリーミングオーディオ提供企業YurionがIBMのグリッドを新規に導入。
NTTコミュニケーションズではインターネット接続サービスのOCNでグリッドコンピューティングとオートノミックコンピューティング技術をテスト。東京のIBM研究所の協力の下、こうした技術を使ってOCNのサービス品質向上を目指す。
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