今回の障害は、コマンドのミスとハードウェア障害、メールボックスサーバ復旧時の手順の問題などが重なって起きた。コマンドのミスについては、「机上のチエックですり抜け、試験環境でも見つからなかった」とし、4月末までに手順書のチェックやレビュー、リハーサルを強化するほか、商用環境を考慮した検証環境を徹底。リアルタイムメール送受信システム以外の社内の全システムに対して、対策を行うとしている。
ハードウェア障害は、復旧手順の確立など再発防止策を実施済み。今後は故障の原因と分析、対策を立てていく。メールボックスサーバ復旧の手順については、きめ細かい流量調整が可能なツールを、3億円の予算を投じて5月末までに導入するほか、復旧手順の見直しを実施。メールサーバやストレージの増強、負荷対策も実施していく。
今回の障害は、iPhoneのリアルタイム送受信システムのみで発生。同じiPhoneでもMMSやIMAPを使った送受信や、Androidスマートフォンのメールでは発生していない。
AppleのハードウェアやiOSの問題などではなく、「われわれの設備の問題」だと嶋谷取締役は説明。auのiPhoneユーザー数急増の影響を指摘する声もあるが、「数の問題ではなく、作業中の冗長を縮退させている時の問題だ」とし、「フェールセーフの考え方が足りなかった」と反省する。
スマートフォンをめぐる通信障害が相次ぐ中、メールシステムなどを自社開発にこだわるべきではないのではという記者からの指摘には、「そういう指摘も重く受け止めているが、新しいサービスを柔軟に出していくことを考えると自社開発は重要。頑張りたい」と話した。
今回の障害に関するユーザーからの問い合わせ総数は約4万件。うち、アドレス帳関連の問い合わせは2400件だったという。「今回の障害は約款上、補償の規定には当たらないが、その基準を踏まえて個別にご対応させていただく」(嶋谷取締役)としている。
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