「テレビはチューナーレスでいい」が増えてきたワケ（1/3 ページ）

　「チューナーレステレビ」が人気である。2021年に小売大手「ドン・キホーテ」がオリジナルブランドでチューナーレステレビを発売したところ、1カ月で初回生産分6000台がほぼ完売したという。当時は24型と42型だが、どちらもHD解像度であった。

　2022年に入って、家電量販大手「エディオン」もオリジナルブランドのチューナーレステレビ3モデルを投入した。ドン・キホーテも22年に新モデルを投入。どちらも中国「TCL」との共同開発である。32インチの小型モデルはHDだが、43インチ以上は4Kモデルとなった。またビデオレンタルで知られる「ゲオホールディングス」も、今年43インチと50インチのチューラーレステレビを、WISの製造で商品化した。

　同様の製品は、Amazonでも購入できる。同メーカーの「チューナーありモデル」より、1～2万円割安だ。国内メーカーの「チューナーありモデル」と比べると、半額以下である。

　売れている理由は「安い」+「テレビ離れ」で説明が付くと思われがちだが、この現象をかなり初めの方から見てきた立場からすると、テレビというディスプレイ装置の使われ方が変わってきたのだと感じる。

チューナーレスの紆余曲折

　チューナーレステレビが一般に認知されるようになったのは、2018年3月にソニーがBRAVIAブランドの業務用4Kディスプレイシリーズを展開した時からではないかと思う。それ以前も法人向けに業務用モデルは展開してきたが、2018年のシリーズはチューナーを省いてコストを抑えたのがウリとなった。

　業務用とは、デジタルサイネージやオフィス・工場の監視用モニターでの利用が想定されている。販路も一般の家電量販店で簡単に買えるようなものではないが、消費者には「こういうのでいいんだよ」的な気付きがあった。また当時は反NHKの機運が高まっていたこともあり、チューナーがなければ受信料を払わなくてよいという発想もあった。

　実はこれ以前から、チューナーを持たない業務用ディスプレイは、多数発売されていた。ソニーはそもそも放送用マスターモニターを作っており、その流れでラインモニターといわれる、マスターモニターほどではないが映像の確認に使うためのディスプレイを用意していた。

　東芝時代のREGZAも、マスターモニターまでは作らなかったが、収録確認用やクライアントモニターとして、あるいは学校の電子黒板用として、チューナーレスのREGZAを展開していた。

　ただこれらはB2B商品であり、数がさばけるテレビよりも安かったかと言われれば、そんなことはない。チューナーありテレビも中国メーカーの参入で、かなり価格は下がっている。そんな中で、量販店が自ら音頭を取ってコンシューマー向けにチューナーレステレビを作って売るというのは、需要はあるのに国内メーカーがやらないから、という事情があった。

　日本の放送はご承知のように、スクランブルがかかっている。国外でも衛星放送や有料放送にスクランブルがかかっている例はあるが、無料も含めた全ての放送波にスクランブルをかけているのは、世界で日本だけである。

　このスクランブルを解除するために、日本で動作する受信器にはB-CASカードかACASチップが必要となる。B-CASカードは「株式会社ビーエス・コンディショナルアクセスシステムズ」からの貸与品で、製品に別途同梱され、ユーザーが差し込む格好になっている。またスクランブルを解除するための仕様は一般社団法人 電波産業会(ARIB)が管理しており、設計・製造にはこの会員になって、仕様書を手に入れる必要がある。

　放送コンテンツを守るために作られたこの仕組みは、日本のメーカーと放送局が認めた会社にしかテレビを作らせないという一種の参入障壁としても機能してきた。

　ところがチューナーがなければCASもいらないので、どんなメーカーでもテレビを作って日本で売ることができる。メーカーと放送局が互いにケツを持ち合ってきたテレビ産業にとっては、チューナーレステレビは開けてはならないパンドラの箱だった。だが、箱は開いてしまった。

この記事の著者

関連記事

• 

  Android TV搭載ディスプレイ、ドンキが発売　「あえてテレビチューナー外した」

• 

  ネット配信やゲーム特化のチューナーレステレビ、エディオンから　43インチ4Kで4万9800円

• 

  『チューナーレスTV』のススメ？