総務省と経産省は8月7日、「電磁波の健康影響に関する講演会」を、新潟市など全国6カ所で開催すると発表した。無線通信の利用拡大や多様化に伴い、電磁波の健康への影響を懸念する声があることから、正しい理解を促す。
講演には、電磁界(電磁波)に関する科学的な情報提供を行う「電磁界情報センター」の大久保千代次所長のほか、総務省・経済産業省・国立情報通信研究機構(NICT)の担当者が登壇。携帯電話・テレビ・ラジオで使われる電波や、送電線・家電製品から発生する超低周波電磁界といった、身近な電磁波と健康への影響について、実測データなども交えて解説するという。
講演会は9月25日の新潟市を皮切りに千葉市・静岡市・高知市・神戸市・長崎市の各都市で、2026年1月にかけて開催する。参加費は無料で、各会場の定員は100人。オンラインでも配信し、それぞれ最大1000人が視聴できる。申し込みは先着順で、総務省の公式Webサイトで受け付けている。
総務省は「電磁波について、人体の健康への影響を心配する声が聞かれる。正しい理解を深めるため、専門家が分かりやすく解説する」としている。
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