ヤマト運輸かたる偽メール多数、同社が注意喚起 文面例も公開

[ITmedia]

　ヤマト運輸は8月26日、同社をかたる不審なメールやショートメッセージに関する問い合わせが増えているとして注意喚起した。不在連絡や住所確認をよそおって個人情報を窃取しようとする場合があるといい、心当たりのないメールを開かないよう、偽メールの文面例などを公開しつつ注意を呼び掛けている。

偽メールの文面例と注意点（同社の注意喚起から引用、以下同）

文面例と、遷移先の例

偽メールの文面例

偽メールの文面例

偽ショートメッセージの文面や偽サイトの例

　例えば配送先住所の修正が必要として、QRコードの読み取りやリンクを通して偽サイトへ誘導し、遷移先で個人情報の入力を求める偽メールやショートメッセージを確認しているという。中には本文内に同社のロゴを掲載したり、実在する送り状番号を使っていたりするものも。送信元が「ヤマト運輸」と表記されたり、そうでなくとも公式ドメイン「〜@kuronekoyamato.co.jp」に似たアドレスを使ったりしている場合もあるとしている。

　ヤマト運輸は（1）「住所不明のため配達できない」など住所確認を求めるお知らせ、（2）受け取り日時の変更や再配達のご依頼に関する請求を求める連絡、（3）ショートメールによる不在連絡やお届け予定のお知らせ──はしないと注意喚起。「ユーザー名が『メールアドレス＋様』表記になっているが、ヤマト運輸では同様の表記を使わない」「公式メールにはQRコードを掲載しない」など、偽メールの判別方法も紹介した。

　同社はメールの送信ドメイン認証技術「DMARC」に基づく業界標準「BIMI」を採用しているため、公式のメールは受信時にヤマト運輸のロゴマークが表示されることも改めて呼び掛けた。不審なメールを確認した際にはサービスセンターに連絡するよう求めている。