最新記事一覧
横浜市消防局は、「横浜市民防災センター」をリニューアルし、マンションの一室を再現した展示スペースをはじめ、VRやCGをふんだんに活用した体験を通じ、防災対策の重要性を啓発する取り組みを開始した。
()
PLC電源の修理の続きだ。修理してみたものの出力電圧が中途半端な値で、まだ不具合を抱えている。そこで、メーカーに問い合わせてみたが――。
()
()
パナソニック エレクトリックワークス ベトナムは、工場内の新棟の本格稼働を開始した。2025年までに自動化率を現在の2倍にする計画で、生産能力を2022年の約1.8倍に強化し、市場への対応力強化を図る。
()
ファーウェイが中国広東省東莞にある「南方工場」の一部を公開。同社の主要生産拠点であり、数多くの製品テストも行われている同工場の現地レポートをお届けする。
()
やるか……エアコン掃除!
()
11月2日午前11時43分(現地時間、以下同)から4日午前4時25分ごろまでの約40時間にわたり、米Cloudflareのサービスで障害が発生。同社は障害の解決後、状況の詳細を4日中に公開した。
()
電気が使えないと室内生活は大変だと身をもって感じました。詳細をつらつら語ってますので参考にしていただければ幸いです。
()
東京大学大学院 新領域創成科学研究科の藤本・清水研究室は走行中の電動車に無線給電を行う実証実験を開始する。
()
川崎市の市立小学校で、教員のミスによりプールの水が出しっぱなしになった結果、約190万円の上下水道料金が発生した。市は損害賠償金として、約95万円を、教員と校長に請求した。このように業務上のミスをめぐって、個人へ賠償請求することは合法なのか?
()
2023年8月11〜12日に神戸サンボーホールで開催された「レスキューロボットコンテスト2023」の概要と結果をお届けする。コンテスト参加チームの災害支援ロボットは要救助者ロボット“ダミヤン”を救えるのか!?
()
日本でも関心が高まっている太陽光発電の「PPAモデル」。PPA事業には発電量や消費量に基づく自家消費量などの各種データの取得が欠かせない。こうしたデータを一括で取得でき、PPA事業の機器やメンテナンスのコスト削減に寄与する新たなPVメーターに注目が集まっている。
()
テクシオ・テクノロジーは、DC電子負荷装置「LSC」シリーズの受注を開始した。最大8台のマスタースレーブ並列接続が可能で、6kWモデルを8台接続した場合では、48kWまでの放電試験に対応する。
()
このまま触ると危険です。
()
6月27日午後4時30分ごろから、「モバイルSuica」のiOS版と「Apple PayのPASMO」で、チャージができないなどの障害が発生している。
()
JR東日本でモバイルSuicaでのチャージなどができなくなった障害は、電源工事のミスが原因。工事マニュアルに間違いがあり、計画と異なるブレーカーを切ったためシステムサーバへの電源供給が止まった。
()
SiC(炭化ケイ素)技術は今や、パワーエレクトロニクスの主流になりつつある。本稿では、米国で開催された「APEC 2023」(2023年3月19〜23日)における企業の出展内容を通してSiCデバイスの最新動向を紹介する。
()
戸田建設は、コンクリート構造物を水素と酸素で構造物を切断する「マスカットHエイチ工法」を放射線を取り扱う施設の解体工事へ初適用した。
()
食洗機フリークである筆者は、1人用の食洗機“SOLOTA”こと「NP-TML1-W」が出たというニュースに注目した。1人暮らしに食洗機というアプローチが実に面白い。パナソニック くらしアプライアンス社の担当者に開発背景などを尋ねた。
()
米国フロリダ州オーランドで2023年3月19〜23日に開催された「Applied Power Electronics Conference & Exposition(APEC 2023)」から、最新の次世代パワー半導体の展示を紹介する。
()
米オレゴン州立大学に所属する研究者らは、電気使用状況を可視化する機器「スマートメーター」を制御して送電網を不安定にするサイバー攻撃を提案した研究報告を発表した。
()
2023年秋に開業する「麻布台ヒルズ」の建設プロジェクトで、清水建設は約330メートルのメインタワーを含む“A街区”を担当した。1日5000人を超える作業員が働く建設プロジェクトでは、清水建設の建設DXが余すところなく採り入れられたという。
()
住友ゴム工業は、福島県白河市の白河工場で、水素エネルギーを活用したタイヤ製造に成功した他、水素の地産地消モデルの構築を進めている。
()
普段は日焼けサロン経営者としても活動するバン仲村さん。
()
今年は「ペーパーホアンくん」も登場だ!
()
「数百のタップを買い続けた結果出た最高の電源タップはこれです」──ある電源タップを紹介したツイートが話題になっている。「うちもこれ一択」「干渉しづらいし、使い勝手良い」など共感の声が多い。提供元のサンワサプライに電源タップの選び方を聞いた。
()
西松建設とジオマシンエンジニアリングは、山岳トンネル施工に用いる油圧ショベルの無線遠隔操作システム「Tunnel RemOS-Excavator」を開発した。油圧ブレーカーの走行や切羽でのコソク、あたり取りといった作業を無線で遠隔操作できる。
()
週明けの大寒波に備えて今のうちに行動しておきましょう。
()
今回のトピックは「大雪によるエアコンのトラブル」。日本各地に大雪警報が出たことを受け(23日19時時点)、空調大手のダイキン工業がトラブルを回避する方法を公開しています。
()
パナソニック エレクトリックワークスは2022年12月2日、EV(電気自動車)のバッテリーと定置用蓄電池を連携させるV2H(Vehicle to Home)蓄電システム「eneplat(エネプラット)」の受注を2023年2月21日から開始すると発表した。EVのバッテリーと蓄電池を同時に充放電できるようにし、太陽光発電の電力を家庭内で有効活用する。
()
いつでもどこでもパチッとブレーカーを上げられる!
()
エアコンの室外機が浸水したら? 今回は番外編として、台風などでエアコンの室外機が倒れたり、浸水したときの対処方法を紹介します。
()
転倒した室外機に触ると思わぬケガにつながる場合があります。
()
パナソニック エレクトリックワークス社は、ベトナムでの電設資材事業拡大を発表した。2030年度に、現地法人のパナソニック エレクトリックワークス ベトナムの売上を500億円に拡大することを目指す。
()
Amber Solutionsは2022年6月16日から、社名をAmber Semiconductor(AmberSemi)に変更することを発表した。
()
Tesla Model 3に乗り始めて9カ月が経過。買った時の値段から200万円が上がってしまったオーナーの気持ちは?
()
日東工業は、2024年春に稼働開始予定の愛知県瀬戸市の新工場について、その概要を発表した。100%再生可能エネルギーの環境配慮型工場としてサステナビリティに考慮するほか、DXを採用したスマートファクトリーを目指す。
()
今回は電源投入の約5秒後にブレーカーから火花が出て電源が落ちる高圧電源の修理の続きだ。
()
半導体製造装置の高圧電源の修理を依頼された。不具合内容は『電源投入後にブレーカーから火花が出て電源が落ちる』ということだった。半導体製造装置では、かなり危ない不具合だ。今回はこの危ない高圧電源の修理の様子を紹介する。
()
パナソニックライフソリューションズ ベトナムは、電設資材を増産するため、新建屋を建設する。新建屋の建設により、配線器具の年間生産能力は、2029年までに現状の約1.8倍の1億5000万個になる。
()
3月16日午後11時30分過ぎ、福島県沖で強い地震が発生した。今からできる対策は何か、「デジタル防災」を連載中の戸津弘貴さんに急遽、まとめてもらった。
()
パナソニックは、ベトナムで2021年10月から換気などIAQ(室内空気質)製品の出荷を開始した工場の敷地内に、新たな建屋を増設し、配線器具の生産体制を強化する。
()
NITEは、床上浸水級の水害を想定した大型蓄電池システムの水没試験を実施し、安全性に関わる試験データを取得した。再エネ大量導入が進む中で重要性を増す大型蓄電池だが、水没時に安全に停止できるのか。
()
今回は、プラズマカッターの修理を報告する。高電圧で危険な機器だが、高電圧機器の試作品を設計、製造したことがあるので、引き受けた。
()
国や研究機関などで、国内では30年以内に高確率で大規模地震の発生が予測されており、そのリスクとして建物の倒壊やインフラ構造物の損傷など1次災害のみにスポットが当たることが多い。しかし、被災した後に被害を拡大させないためには、火災に代表される2次災害をいかに防ぐか、平時にどのような対策を講じておくかが重要となる。パナソニックでは、地震後に火災が発生する主要因となる“通電火災”に着目し、住宅での2次災害を未然に防ぐ「感震ブレーカー」の啓発に注力している。
()
戸田建設は、日酸TANAKA、岡谷酸素とともに、コンクリート構造物の解体工法である「マスカット工法」に環境負荷低減要素を追加した「マスカットH工法」を開発した。マスカット工法は、可燃性ガスとして水素系混合ガスを使用するが、マスカットH工法は水素ガスのみとすることで、燃焼時は水のみが発生し二酸化炭素が生じない。さらに、マスカット工法の適用範囲は、RC造などの(他にCFT造、SRC造などの鋼材とコンクリートで構成される)構造物だったが、新工法は、ソイルセメント柱列壁(土とセメント系懸濁液を混合攪拌して地中に造成する壁体)の山留壁に対する解体・撤去工事へも適用できる。
()