最新記事一覧
冬コミのブースでは、コラボ名刺風カードとステッカーを配布する。
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東芝は、リチウムイオン二次電池「SCiB」セルを用いた「鉄道車両向けハイパワーバッテリーモジュール」を新たに開発した。従来に比べ約3倍という高出力で充放電が行えるため、回生エネルギーを効率よく蓄電し、有効に活用することが可能となる。
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旭化成は、超イオン伝導性電解液技術に関するライセンス契約を、ドイツの電池メーカーEAS Batteriesと締結した。同技術を採用したEASの超高出力リチウムイオン電池が、2026年3月に販売開始予定だ。
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ダイソーで販売されている「USB-C充電式乾電池型リチウムイオンバッテリー」は、見た目は一般的な単3電池そのもの。しかし、USB Type-Cポートを備え、ケーブルを直接差すだけで充電できるというユニークな製品だ。専用の充電器が不要で、スマートフォンやノートPCと同じUSBケーブルで充電できるが、注意点もある。
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ファイマテックは、「第14回 高機能プラスチック展 PLASTIC JAPAN」で、天然のアルミノケイ酸塩粘土鉱物「ハロイサイト」から抽出したナノシリコンを用いたリチウムイオン電池用負極材の開発品を紹介した。
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東北大学は、使用済みリチウムイオン電池（LIB）の浸出液から、リチウムを効率よく回収できる新たな「膜分離プロセス」を確立した。こうして得られた透過液を濃縮・再結晶化したところ、化学薬品を使わずに純度99％以上の電池級炭酸リチウムを得ることに成功した。
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国内のごみ処理施設では、リチウムイオン電池（LiB）の混入による火災事故が年間1万件以上発生し、被害額は100億円規模に達するという。この問題の解決に向け、PFUはAIエンジン「Raptor VISION BATTERY」の提供を開始した。
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GOTOは、廃リチウムイオン電池の安全な回収とリサイクル技術の確立を目指し、消火性成形体を用いて、人手や水、電気を使わずに作動する形状自由な消火機器の開発に取り組む。
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イノテックは電源バックアップ機能を搭載したファンレスのFAPC「EMBOX AE1170」を開発した。UPSの蓄電デバイスとして高耐熱リチウムイオンキャパシタを内蔵することで、一般的なUPSに求められる定期的なメンテナンスが不要であり、まさに「手間なしFAPC」として仕上げられている。
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PFUが、ゴミの中から「リチウムイオン電池」を見つけ出すAIエンジンを開発した。本エンジンを搭載する「LiB電池検知システム」は、本エンジンはIHI検査機械を通して販売される。
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アンカー・ジャパンが、充電池を内蔵する製品の一部について、自主回収を進めています。発煙や発火のリスクをゼロにできないリチウムイオンバッテリーを使う製品を買う際は、万が一の際のサポート体制が重要です。
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SNSで話題の「バッテリーが燃えた」というニュースをみて、「燃えるごみ」だと誤解する人がいるだろうか。リチウムイオン電池は圧縮されると爆発する危険物で、間違った捨て方は作業員の命を危険に晒すことになる。正しい処分方法を確認しよう。
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Francfrancが、3月から6月にかけて販売したハンディファンに動作不良や発熱の可能性があるとして、自主回収すると発表した。リチウムイオン電池に起因するものではなく、商品内部の基板（充電IC）が原因という。
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リチウムイオン電池を内蔵したモバイルバッテリーが発火・発煙する事故が相次いでいる。背景の一つが、ネット通販を介した低品質な海外製品の普及だ。
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京都大学や米国スタンフォード大学らによる共同研究チームは、層状酸化物「Li4FeSbO6」において、Fe3+とFe5+との間で起こる酸化還元反応によって、リチウムイオンを可逆的に脱挿入できることを実証した。しかも動作電圧は4.2Vと高い。安価な鉄を用いて高性能なリチウムイオン電池の開発が可能になる。
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MONOistに掲載した主要な記事を、読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集した「エンジニア電子ブックレット」。今回は、MONOistで2024〜2025年に掲載したニュースの中から、PFUとIHI検査計測が開発したリチウムイオン電池検知システムに関する記事をお送りします。
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大阪ガスと同社子会社のKRIは、電気自動車（EV）などに搭載されたリチウムイオン蓄電池の急激な容量低下を診断する新手法を開発したと発表した。
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東芝は、負極にチタン酸リチウムを採用する独自のリチウムイオン電池「SCiB」を用いた「SCiB 24V車載・産業用パック」を製品化。横浜市のみなとみらい地区でクルーズ体験が行われる、ヤマハ発動機の電動船「e-Float Terrace」に採用された。
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半導体製造装置など中国企業の発展、成長が著しい。特にパワー半導体分野において中国勢が台頭するのは時間の問題ではないかと思っている。今後中国製半導体製品はどのような進化、発展を目指しているのか。
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ローソンは、モバイルバッテリーなどのリチウムイオン電池内蔵製品を回収する実証事業を10月15日から始めると発表した。
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ローソンは10月15日から順次、リチウムイオン電池を内蔵した使用済みのモバイルバッテリー、加熱式・電子たばこ、携帯電話・スマートフォンを回収する実証事業を一部店舗で始める。
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KDDIは10月15日から、使用済みの携帯電話やモバイルバッテリーなどに内蔵されたリチウムイオン電池の店頭回収を行う実証事業に参画する。ごみ収集車や処理施設での火災原因となり社会問題化しているリチウムイオン電池の適切な処理を促し、安全確保と資源の再利用を推進することが目的だ。この取り組みは環境省の事業の一環で、まずは茨城県守谷市内のローソン2店舗で実施する。
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酷暑の夏は終わったけれども、この夏に多発して大きな話題になったものといえばリチウムイオン充電池の発火・爆発事故だろう。リチウムイオン充電池が苦手とする暑さが半端なかった。
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埼玉県戸田市は6日、リチウムイオンバッテリーや二次電池が含まれる小型家電製品専用の分別回収袋のデザインを公開した。
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「BATTERY JAPAN 秋 第19回 国際二次電池展」の基調講演にパナソニック エナジー CTOの渡邊庄一郎氏が登壇。同氏は、コロナ禍以降に車載リチウムイオン電池で攻勢を強める中国勢に対して、パナソニック エナジーが技術開発や生産体制の整備、人材育成、脱炭素対応などでどのような取り組みを進めて対抗しているかについて説明した。
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MONOistの記事からクイズを出題！ モノづくり業界の知識を楽しく増やしていきましょう。今回は、パナソニック エナジーが、乳幼児がコイン形リチウム電池を誤飲する事故のリスクを低減するために開発したコイン形リチウム電池から出題します。
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CATLは、「IAAモビリティ 2025」で「世界初」（同社）となる持続的な高電圧供給を可能とし、熱暴走後も発火や煙が発生しないリン酸鉄リチウムイオン（LFP）電池「Shenxing Pro」を公表した。
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マツダは、本年1月に公表した山口県岩国市における車載用円筒形リチウムイオン電池のモジュール／パック工場の新設について山口県、岩国市と建設協定に調印した。
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「コイン形リチウム電池は苦いもの」という新常識が生まれるかもしれない。パナソニック エナジーは、乳幼児がコイン形リチウム電池を誤飲する事故を減らすため、電池本体に苦味成分を塗布した製品を開発した。
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近年、ごみ処理施設での火災が増えている。その原因の多くは、ごみの中に不適切に混入されたリチウムイオン電池だ。作業員が手作業で探すには限界があり、危険物が見落とされ、大きな事故につながるリスクがある。そんな課題を解決するため、PFUとIHI検査計測がAI（人工知能）を活用しリチウムイオン電池検知システムを開発。町田市バイオエネルギーセンターで行われた実証実験では、このAIがごみ袋の中に隠されたリチウムイオン電池をどのように見つけ出したのか、その詳細に迫る。
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磁気研究所は、9月上旬にリン酸鉄リチウムイオン電池使用のモバイルバッテリー3モデルを発売。用途に合わせて5000mAh、1万mAh、2万mAhから選択でき、発火の危険性が低く通常の2倍となる約1000回の充放電を可能としている。
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信太商店は、膨張／劣化したリチウムイオン電池を回収する専門サービスを開始。個人宅から法人、自治体まで幅広く対応し、回収料金は1kg未満は1台あたり、1kg以上は1kgあたりで1100円（税込み）＋地域別回収費用となる。
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経済産業省が8月12日、モバイルバッテリー、携帯電話、加熱式たばこデバイスに対して、自主回収を義務付ける方針を示した。メーカーの自主回収には限界があり、資源有効利用促進法の改正で回収を義務付ける。法改正の主目的は資源の有効活用だが、リチウムイオン電池の発火事故低減にもつながる。
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第一工業製薬は、リチウムイオン二次電池向けの水系複合接着剤「エレクセルCR」シリーズの新たな製造設備を、三重県の四日市工場霞地区に導入。この設備投資により、製造能力と安定供給体制を一層強化する。
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酷暑の中、どこにでも持ち運ぶことが可能で、手軽な暑さ対策として人気が定着しているハンディ扇風機。だが、安易にごみ箱に捨てるなど処分方法を誤るとリチウムイオン電池を含むため火災につながる恐れも。今春、この電池が原因でごみ収集車の火災が起こった兵庫県芦屋市では、高島崚輔市長自らが啓発用動画に出演し、注意を呼びかけている。
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旭化成の連結子会社であるAsahi Kasei Battery Separator America（AKBSA）と、豊田通商の子会社であるToyota Tsusho America（TAI）は、車載用リチウムイオン電池（LIB）向けにAKBSAが供給するLIB用セパレータ「ハイポア」のキャパシティーライト契約を締結した。
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連日猛暑が続く中、スマートフォンの充電に欠かせないモバイルバッテリーの取り扱いには、例年以上に細心の注意を払う必要がある。安全にモバイルバッテリーを利用するためにはどうすべきか。「リチウムイオン電池搭載製品の火災事故を防ぐ3つのポイント」を紹介する。
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カナデビアは、「第37回 ものづくり ワールド［東京］」で、電解液未使用の全固体リチウムイオン電池「AS-LiB」や全固体電池軌道上実証装置「Spce AS-Lib」を披露した。
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京都大学は、従来のリチウムイオン二次電池正極容量の2倍以上の可逆容量を示す、鉄系全固体フッ化物イオン二次電池正極材料を開発した。希少金属のリチウムを使用せず、安価なFe、Caを主成分としている。
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矢野経済研究所は、2024年のリチウムイオン電池主要四部材の世界市場規模を約8900億円と発表した。これは前年と比べて26.8％減となる。車載用電池市場の成長鈍化や供給過剰、価格競争激化が原因とみられる。
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日本ガイシとトレックス・セミコンダクターは、太陽電池と小型・薄型のリチウムイオン二次電池および、電力消費が小さい電源ICを組み合わせた「充電モジュール」のデモ機を開発した。ウェアラブルデバイスやIoTエッジデバイスなどに向けた蓄電デバイスとして提案していく。
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アンカー・ジャパンが2024年9月から進めてきた一部モバイルバッテリーの自主回収対象を拡大しました。構造上、モバイルバッテリーで使われているリチウムイオンバッテリーの発火リスクをゼロにすることは困難です。では、どのようにすればリスクを軽減できるのでしょうか。
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村田製作所が、マイクロ一次電池事業をマクセルに譲渡する。コイン形二酸化マンガンリチウム電池、酸化銀電池、アルカリボタン電池などが同事業に含まれる。村田製作所は今後、円筒形リチウムイオン二次電池事業に注力する方針だ。
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日立製作所と日立ハイテクは、製造ラインの立ち上げと歩留まり向上を支援する「プロセスインフォマティクス技術」を開発した。リチウムイオン電池の試作ラインに開発した技術を導入して検証したところ、中間工程品の段階において製品性能を高い精度で予測することに成功した。
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家庭ごみに混入したリチウムイオン電池が処理施設などで火災の原因となっている問題で、総務省は6月25日、全国43市を対象とした実態調査の結果を公表。経産省や環境省に、制度の見直しや情報提供の強化を要請した。
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京都大学らの研究グループは、量子科学技術研究開発機構や東京大学、兵庫県立大学、東京科学大学および、トヨタ自動車らと共同で、全固体フッ化物イオン二次電池用の高容量インターカレーション正極材料を新たに開発した。ペロブスカイト酸フッ化物が、既存のリチウムイオン二次電池正極材料に比べ2倍を超える可逆容量を示すことが分かった。
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東芝は、負極にニオブチタン酸化物を使ったリチウムイオン電池「SCiB Nb」を6月から生産し、有償サンプルの販売を開始する。ニオブチタン酸化物を用いたリチウムイオン電池を販売する。
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カネカは、「人とくるまのテクノロジー展 2025 YOKOHAMA」で、開発品としてリチウムイオン電池向けバインダー「カネエース バインダー」や「難燃テキスタイルおよびリチウムイオン電池向け不織布」、リサイクル可能な自動車用繊維製品「モノマテリアルカーマットと不織布製品」を披露した。
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PFUは「2025NEW環境展／2025地球温暖化防止展」でIHI検査計測と共同で開発中の「LiB検知システム」を初披露した。
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日本ゼオンは、Sino Applied Technologyの資金調達を主導すると発表した。これにより、次世代リチウムイオン電池向けとなる、単層カーボンナノチューブを使った導電ペーストの生産能力増強を支援する。
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