　近年、ビジネスシーンにおいてやりとりされるデータは、ファイル数、その容量ともに飛躍的に増大している。その背景にあるのは、インターネットの普及にともなうコミュニケーション手段の多様化と、ブロードバンド環境の浸透によるハイスピード化であることは言うまでもない。こうした時代の流れとともに、ストレージ（外部データ記録装置）に対する需要は高まる一方である。

　ところが、システムプラットフォームのなかで、サブシステムであるストレージを、メインシステムと連携させるHBA（ホストバスアダプター）、ファイバーチャネルスイッチのインターオペラビリティ（相互運用性）は十分確立されていない。

　とくに、ストレージに関連するソフトウェアなどがメーカー間で互換性がないために、各サーバーから異なるメーカーのストレージを混在して利用することができないのが現状である。

　このため、複数のメーカーのストレージを導入しようとすると、ストレージサブシステムを個別に開発しなければならず、重複投資を余儀なくされることになる。こうした無駄を省くため、実際には、単一ベンダーのストレージを継続利用する場合がほとんどである。このような理由によって、競争原理が十分に働かず、価格下落も思うように進んでいない（図1参照）。

　一度、運用フェーズに移行したシステムを拡張する際、ストレージをより費用対効果の高いものに変更しようとすれば、費用も手間もかかってしまう。このため、ストレージに関しては、費用対効果が十分に議論されないまま継続利用、もしくは同一メーカーの後継機を使用している場合が多い。いわゆる“塩漬け”になってしまっているのである。

仮想化技術による費用対効果の改善

　こうした問題を解決する方法として、注目されているのが、ストレージの仮想化技術である。仮想化技術とは、ソフト的に複数のストレージサブシステムを一個の巨大ストレージに仕立て上げようというもので、これならば、異なるメーカーのストレージであっても、並列利用することが可能となる。

　これにより、従来のスケールアップ（大型機への入替）という記憶領域の増設手段に加えて、異なるメーカーのストレージ導入も含めたスケールアウト（機器の並列利用）という選択肢が増えることとなり、効率的な設備投資を追求できることとなる（図2参照）。

　すなわち、増設時における機器の市場トレンドをみながら、最適な増設手段を選択でき、費用対効果を高められるわけである。

仮想化技術を活用する2つのポイント

　ストレージの仮想化技術は、ストレージ増設時の機種の選択肢を増やすことにつながるため、市場全体としても価格競争原理がより強く働くこととなる。

　しかし、企業において各種システムが稼動し、相互に連携することが期待されている今日、個別システム、または個別組織ごとにストレージを管理していたのでは、十分なストレージ活用がなされているとは言いがたい。このため、組織全体で仮想化技術を導入し、有効活用していくポイントとして、次の2 点をあげることができる。

（1）扱うデータの標準化（組織全体でのデータの重要性の統一化）

（2）“組織全体のデータの保存システム”としてとらえたストレージの利用方針の確立

　これらのポイントは、“組織全体”で保有するデータの重要度や利用頻度などを整理し、重要性に応じた機器の割り当てを行うということにほかならない。

　今後、ストレージの相互接続性は、ますます高まっていくものと思われる。しかし、すでに導入されている“相互接続性のない”ストレージの有効活用を可能ならしめ、柔軟な記憶領域の拡張を実現できるという2点において、ストレージの仮想化技術はストレージ技術の中核を担うと考えられる。

　このような、コスト削減に有効な技術を積極的に活用することが、“先を見越したシステム投資”において有効な手段となるであろう。