統合のトレンド進む――IDC調査

統合ソリューション市場は拡大する傾向にあり、HPもその方向へ向かっている。

[Jeffrey Burt，eWEEK]

　企業がコストを削減すると同時にITをビジネス需要に対してより即応的にする方法を模索する中で、データセンター統合のトレンドは拡大するだろうとIDCの調査では予測されている。

　Hewlett-Packard（HP）の委託で実施され、6月7日に公表されたこの調査によると、統合市場――ハード、ソフト、サービスを包含する――は2004年の181億ドルから、6.5％の成長率で2009年には247億ドルに成長する見通しだ。

　統合プロジェクトのためのインフラソフト（主に仮想化や中央管理製品）は13.1％伸びることがIDCの調査で示された。さらにサーバ売上高全体に占めるサーバ統合の割合は、2004年の9.5％から2009年には12.6％になる見込みだ。ストレージ統合技術についても同様の成長が予測されている。

　HPの担当者は、IDCがIT管理者240人を対象に5〜6月に行った調査を、IT統合ソリューション部門を宣伝する手段として期待していた。同部門はハード、ソフト、サービスを使って顧客のデータセンターリソース削減を手助けしている。

　さらにHPは、独自の統合プロジェクトを進めており、5月17日に、向こう数年以内に世界中のデータセンターを85カ所から6カ所に減らし、推定10億ドルのコストを削減すると発表した（5月18日の記事参照）。

　これらデータセンター内で、HPはハイエンドItaniumサーバ「Integrity」からブレードサーバ「BladeSystem」まで、そして管理ソフトのOpenView、冷却技術など自社の最新技術を展示する。

　HPの統合ソリューション担当ディレクター、スティーブ・フィンク氏は、同社は統合プロジェクトにおいて、単にデータセンターのマシンを減らしてコストを節約することから、ITの業務に不可欠な部分とすることにシフトするトレンドを目の当たりにしてきたと語る。

　「単にデータセンターの費用を節約するだけではなく、ビジネス価値の問題だ。今もコストは問題だが、企業の即応性も問題になっている」（同氏）

　IDCの数値はそれを裏付けている。調査対象のIT管理者は、コスト削減を統合の最大の目的だと答えた（30.8％）。顧客満足度向上が僅差で2位に付けた（30.3％）。

　これは、業務中央管理の新しいモデル――ブレードサーバ、強力な管理ソフト、仮想化にフォーカスした――への需要を作り出すと同時にコントロールを分散化して企業の事業部門に与えている。

　IDCの調査によると、仮想化は採用が広範に拡大している重要技術だ。仮想マシンの半分以上は本番環境で使われている。導入されているサーバの22％は仮想化ソフトを走らせている。さらに導入が計画されているサーバの45％が仮想化プロジェクト用だとIDCのアナリスト、マシュー・イーストウッド氏が披露した調査報告書には書かれている。

　IDCは、仮想化市場は2009年までに150億ドル規模に成長すると予測している。

　IT統合への見方を変えている複数の要因の組み合わせが存在するとフィンク氏は言う。それには継続的なIT予算圧力、インターネットなどの問題によるビジネスニーズなどがあり、それと同時にブレードや仮想化のような新技術が前面に出てきている。

　「今はこれらの新技術があり、人々はそれを採用し始めている」（同氏）

　HPもその方向に向かっている。同社は自社のハードの大半をブレードフォームファクターに移行することを検討しており、OpenViewやSystems Insight Managerなどの製品をベースに自社システムの共通管理機能の開発にも取り組んでいる。

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