ウイルス検出は減少、でも基本的な対策を忘れずに――IPA

情報処理推進機構によると、2月のウイルス検出/届出件数は減少。一方で、脆弱なPCを探し出すことを目的としたアクセスが微増傾向にあるという。

» 2007年03月02日 19時28分 公開
[ITmedia]

 情報処理推進機構(IPA)は3月2日、2007年2月のコンピュータウイルス/不正アクセスの動向をまとめ、公開した。同時に、脆弱性(セキュリティホール)が残ったままのPCを探すことを目的としたアクセスが増加していることを踏まえ、注意を呼び掛けている。

 IPAによると、2005年から2006年にかけて減少傾向にあった不正なアクセス(スキャン)が、2006年8月ごろより微増している。その目的としては、ボットやワームなどの不正なプログラムへ感染させようとすることが考えられるという。IPAではこうした状況を踏まえ、OSや各種ソフトウェアのアップデートを実施し、脆弱性の対策を行うとともに、OSに内蔵されている「Windowsファイアウォール」などを利用し、PCを保護するよう呼び掛けている。

 なお、2月のウイルス検出数は1月の約102万個から32.3%減少し、約69万個にとどまった。同じく届出件数も1月の3513件から11.8%減少し、3098件となっている。ただし、2006年12月以来、マスメール型のウイルス「Nuwar」の届出が高い水準で推移していることに注意が必要という。

 不正アクセスの届出件数は23件。うち被害に遭ったのは14件で、中には不正侵入を受け、外部への攻撃の踏み台やフィッシングサイトに悪用されたケースも含まれていた。SSHログインのパスワードが容易に推測可能だったり、OSやサーバソフトの脆弱性を突かれるなど、基本的な対策を怠っていたことに起因した事件が報告されている。

 またIPAへの相談件数は1019件だった。特に「ワンクリック不正請求」に関する相談は287件に上り、過去最高となっている。中には、検索サイトで芸能人の情報を調べ、ファンのものと思われるブログにアクセスして画像をクリックしたところ、いきなりアダルトサイトにジャンプし、利用料金の請求書が現れたという手口も報告されているという。

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