社外利用で感じる統合メッセージング機能の実力：モバイル Ready！なコミュニケーション活用術（1/3 ページ）

Exchange Server 2007は、Outlookからボイスメールや受信FAXにアクセスしたり、一般の電話接続を利用してメールメッセージを“読む”機能を提供している。ただし、導入には追加のライセンスやその他の移行費用が必要だ。

[Rob Horwitz，Directions on Microsoft]

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　Exchange Server 2007の新しい統合メッセージング（UM）機能は、従来のボイスメールシステムを進化させ、1つの受信トレイのみでボイスメール、FAX、メールの管理を可能にする。この統合受信トレイ（および、予定表、連絡先、会社のアドレス帳）には、PC、Webクライアント、電子メールクライアントだけでなく、一般の電話からも音声コマンド使用してアクセスできる。ただし、UM機能を利用するには、メールインフラストラクチャをExchange Server 2007にアップグレードし、複雑になることが予想される既存のテレフォニー設備との統合作業を実施しなければならない。

統合メッセージングのメリット

　統合メッセージングは、ユーザーが各種メッセージを確認しなければならない場所を減らし、メッセージの優先順位を設定して整理する上で役立つ。メールだけでなく、多数のボイスメールやFAXを受け取るユーザーにとっては、これらすべてを1つのクライアントインタフェースから管理できるため非常に便利だ。また、メールのメッセージ内容と個人の予定表エントリを一般の電話から音声コマンドで参照し、システムに内容を“読み”上げさせる機能（Outlook Voice Accessと呼ばれる機能）もある。これはPCをすぐに利用できなかったり、手がふさがっていてPDA（携帯情報端末）などのモバイルデバイスを操作できないといった状況で役に立つだろう。

　企業ITの観点では、Exchange 2007の統合メッセージング機能を利用すると、メール、ボイスメール、受信FAXサービスを1つのシステムにコンソリデートできるため、運用保守コストの削減が見込まれる。例えば、各地のセールスオフィスごとに個別のボイスメールシステムを運用している企業など、現在複数のボイスメールシステムがある組織にとっては、このコンソリデーションのメリットは非常に大きい。

　Exchange 2007ベースのUMシステムでは、新入社員のプロビジョニング（アカウント設定）も容易だ。すべての情報がActive Directoryで一元的に管理されるため、ボイスメール専用のディレクトリを別途用意する必要がない。また、Exchange 2007 UMでは、あらゆる種類のメッセージに対して、セキュリティ、保管、バックアップについての共通ポリシーを適用できる。最近は、いざというときの証拠開示要求に備えて、または業界固有の規制に準じるために、コンプライアンス対策に取り組む組織が増えている。このため、ボイスメールも含めてすべての通信に対して保管ポリシーを適用できる機能は、かつてないほど重要性を増してきている。

　このようにExchange UMには多くの利点があるが、注意すべき点が幾つかある。まず1つは、他の競合するボイスメールまたは統合メッセージング製品と同様に、Exchange UMでも会社の既存のテレフォニー設備との統合が必要になることだ。テレフォニーは元来が複雑なシステムであり、PBX（構内電話交換機）ベンダーの間で標準化がなされていないため、この統合作業は非常に手が掛かる。

　また、Exchange 2007にはさまざまな高可用性機能が組み込まれてはいるが、サービスを統合するため、1つの障害によりメールサービスもボイスメールサービスも同時に停止するリスクが発生する。そのほか、統合メッセージングを導入するには、Exchange 2007にインフラストラクチャをアップグレードする必要があるが、これはExchange 2000からExchange 2003へアップグレードする場合に比べて、ライセンスの面でも移行の複雑さの面でも負担が大きい。

　したがって、組織が統合メッセージングのメリットのみを考えて、現在運用中のボイスメールシステムを撤去し、Exchange 2007に置き換えるということは考えにくい。現在問題があるまたは運用ライフサイクルの終わりに近いボイスメールシステムを運用している組織か、同製品のほかの多数の機能強化に引かれてExchange Server 2007への移行を決めている組織でなければ、Exchange 2007の統合メッセージングにシステムを移行する意義は認めにくい。既にExchange 2007へのアップグレードが済んでいる場合は、特に競合ソリューションと比較すると、かなり少ない追加費用でExchange 2007 UMを実装できる。

　Exchangeの統合受信トレイ機能と電話アクセス機能は、Avayaなどサードパーティベンダがしばらく前から提供しているが、Exchangeユーザーの中で実際にこのようなテクノロジーを購入しデプロイ（展開）している割合は低い。Exchange 2007にUM機能が組み込まれたことは、現在競合テクノロジーを提供しているISVパートナーにとは打撃となるものの、UM市場全体を拡大し、この分野に強いシステムインテグレータにとってのビジネスチャンスを生み出すことになるだろう。