全国の商用車から得た大量データで安全運転や環境性を検証へ 富士通

富士通は、同社製の車載端末を搭載する全国の商用車から走行データを収集し、安全運転や環境性に関するサービスの有効性について検証を行う。

[ITmedia]

　富士通は1月11日、ドライバーに警告を行う「急ブレーキ多発地点マップサービス」、および運転の環境性・安全性の度合いを評価する「E&S-Benchmark」に関する有効性の検証を1月13日から3月30日まで実施すると発表した。同社製の車載端末を搭載する全国の商用車から収集した走行データを活用する。

　「急ブレーキ多発地点マップサービス」は、急ブレーキが多発している場所を地図化し、運送会社に提供するサービス。今回の検証では7社の運送会社に提供し、その有効性を調べる。また「E&S-Benchmark」は、車種や設定に関係なく、実測の車速から算出した「E&S指数」（エネルギーロスの少ない運転をしているかを指数化して評価する仕組み）の結果を全国の運送会社間で共有し、利用者全体の中での運転の環境性・安全性のレベルを評価する。今回の検証では15社の運送会社が利用し、安全かつ環境に配慮した運転や意識の向上への貢献を評価する。

　検証では同社の運行管理サービス「TRIAS/TR-E&S」や、トランストロンが提供する「ITP-WebService」を利用する運送会社の協力を得て実施するという。