「ビッグデータ対応」「災害対策」でストレージに投資 IDC調査

国内企業のストレージ利用実態調査をIDCが発表した。

[ITmedia]

　IT調査会社のIDC Japanは5月28日、国内企業のストレージ利用実態に関する調査結果を発表した。

シンプロビジョニングの導入で得られた成果（出典：IDC Japan）

　同調査は1161社が回答。2012年のストレージ投資の重点として、「データ量増大への対応」と回答したのは全体の46.1％で最も多く、続いて「バックアップの効率化」（43.0％）、「セキュリティの強化」（31.2％）、「災害対策の見直しや強化」（21.7％）、「バックアップ統合」（18.2％）となった。前年と比べて災害対策に関するポイントが増えており、東日本大震災や電力不足の経験が影響しているという。

　外部ストレージ仮想化、シンプロビジョニング、ファイル仮想化、デデュプリケーションなどのストレージ新技術についても調査。例えば、シンプロビジョニングを導入済みの企業（67社）が得られた成果として、最も回答率が高かったのは「サーバー仮想化環境でのストレージ管理効率化」（49.3％）であり、サーバの仮想化環境におけるストレージ管理の課題を新技術によって解決しようという企業が増えていることが分かった。