ニュース
» 2013年08月22日 18時23分 UPDATE

複数セグメントで仮想化を実施する企業が増加 IDC調査

IDC Japanは、仮想化に関する企業導入状況の調査結果を発表した。

[ITmedia]

 IT調査会社のIDC Japanは8月22日、仮想化に関する導入状況の調査結果を発表した。大手企業に加えて、中堅・中小企業でも2011年以降のサーバ仮想化の実施が増加しているという。

 同調査は2013年6月に国内ユーザー企業を対象に実施。仮想化ソフトウェアによるサーバ仮想化を実施している企業434社、実施を検討している企業81社の有効回答を得ている。仮想化ソフトウェアによるサーバ仮想化の実施時期について、2009年以前に実施している企業は26.4%、2010年の実施は15.1%、2011年の実施も15.1%、2012年の実施は22.3%、2013年(6月時点)の実施は5.2%となった。

国内ユーザー企業における技術セグメント別仮想化実施状況(出典:IDC Japan) 国内ユーザー企業における技術セグメント別仮想化実施状況(出典:IDC Japan)

 社員5000人以上の大手企業では、2010年までに実施している企業が約59.2%となり、大手企業では早い時期にサーバ仮想化が実施されていることが分かった。これに対して、100〜499人の中堅・中小企業では2010年以前の実施が36.9%に対し、2011〜2013年の実施が46.2%となっている。

 サーバ仮想化を実施する企業に対し、クライアント仮想化、ストレージ仮想化、ネットワーク仮想化の実施状況について聞いたところ、「サーバ仮想化のみ」は42.6%で半数以下にとどまっている。残りの半数以上は複数の技術セグメントで仮想化を実施しており、「サーバ+ネットワーク+ストレージ+クライアント」が14.1%、「サーバ+ストレージ」が10.4%、「サーバ+クライアント」が9.9%、「サーバ+ネットワーク」が8.1%となった。この結果から、サーバだけではなく、その他の技術セグメントでの仮想化が進みつつあることがうかがえる。

 ネットワーク仮想化を実施している企業において、得られた効果としては「ネットワークの管理が一元化できる」と「VLANを拡張できる」が29.6%で最も多く、「ネットワークの冗長性、可用性が高まる」と「ネットワーク構成を柔軟に変更できる」が24.4%で続いている。また、仮想化しているサーバ(物理)が50台以上の大規模に仮想化を実施している企業では、「ネットワーク機器のコストが削減される」と「ネットワークの設定作業負担が軽減される」が28.6%と高い回答率となり、ハードウェアコストと運用コストの削減効果が大きく出ている。

Copyright© 2017 ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

ピックアップコンテンツ

- PR -

注目のテーマ

マーケット解説

- PR -