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» 2013年10月03日 17時52分 UPDATE

IDC、家庭市場でのモバイル/PC所有率を調査

IDC Japanは、家庭市場における国内モバイル/クライアントコンピューティング市場の各機器についての調査結果を発表した。

[ITmedia]

 IT調査会社のIDC Japanは10月3日、家庭市場におけるスマートフォン、タブレットおよびPCを合算した国内モバイル/クライアントコンピューティング市場の分析結果を発表した。

PC、携帯電話、スマートフォン、タブレットの機器所有率 年齢層別(出典:IDC Japan) PC、携帯電話、スマートフォン、タブレットの機器所有率 年齢層別(出典:IDC Japan)

 同調査は2013年6月にWebで実施。これによると、家庭市場における機器所有率は、スマートフォンは49.8%、タブレットは20.1%、PCは97.0%であることが分かった。スマートフォンは、若年層ほど所有率が高い一方、高年齢層では所有率は低く、従来からの携帯電話が依然としてコミュニケーションの中心となっている。また、タブレットは、PCやデジタル機器に強い興味を持つ先端ユーザー層を中心に購入され、40歳台が所有のピークとなっている。

 各機器の利用用途およびアプリケーションを分析すると、スマートフォンは、空き時間やリアルタイムに情報を得るために利用されていることが明確となり、アプリケーションは電子メールやSNSが中心である。また、FacebookやTwitterなど広く伝達されるパブリックSNSと、LINEなどプライベートな範囲で情報を伝えるプライベートSNSでは、プライベートSNSの利用度がより高い結果となった。プライベートSNSでは、メールに近い使い方も多く、よりパーソナルな使い方が多いため、パブリックSNSよりも利用率が高いと考えられるという。

 またタブレットは、気軽に機器を利用し情報を確認する用途が中心で、ビデオ視聴や電子書籍の利用が特徴的なアプリケーションであることが分かった。一方、PCは、処理の正確性を求めるアプリケーションを利用するために使われ、オンラインショッピングや文書データの作成や更新など、スマートフォンやタブレットに比べより大画面で効率良く作業を行う用途で使われるアプリケーションを利用することが特徴的だ。

 今回の調査では、PCの購入を検討したユーザーの52.9%が実際にはタブレットを購入したと回答している。タブレットの持ち運びやすさと、低価格化がその要因だとIDCは見ている。また、30歳台以下および60歳台以上のタブレット所有者は、PC利用頻度が減少した場合やWebやSNSの利用が中心である場合はタブレットで十分であると考え始めていることが分かった。

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