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» 2013年12月04日 08時00分 UPDATE

クラウドファースト時代の運用ベストプラクティス:仮想化前提のシステムで失敗するインフラ作りの問題点 (1/2)

仮想化を前提にしたシステムの構築や運用が広がりつつあるが、インフラ全体の視点ではどのような点に注意すべきだろうか。前回に引き続き、日本仮想化技術の宮原徹氏に話を聞いた。

[國谷武史,ITmedia]

 前回は仮想化環境を中心に運用面で考慮すべきポイントを、日本仮想化技術の宮原徹代表取締役社長兼CEOに聞いた。今回はインフラ全体の視点から現状の課題と解決へのアプローチについて、引き続き宮原氏に聞く。

クラウドへの過剰な期待と積み残し

 仮想化と並んでITインフラでの導入・利用が広がるパブリッククラウドも、仮想化と同様に事前の期待と現実とのギャップからさまざまな課題が表面化している。例えば、外部のクラウドを利用すれば自社資産を抱える必要がなくなり、大幅なコスト削減を実現できるという期待があった。実際にコスト削減を達成しているケースは多いものの、「期待ほど下がらなかった……」というケースも少なくない。

 「当然だが、何かをしようとすれば製品やサービスを購入するためにコストが発生するので、簡単には下がらない」と宮原氏は指摘する。新しいインフラを導入するとなれば、運用後までを含めた全体視点で検討すべきなのは言うまでもないが、特にコスト削減という目的なら、具体的な方策にまで落とし込んだ検討が必要になる。

 前回の記事で宮原氏が触れたように、クラウド環境の運用では物理マシンの感覚でクラウド上の仮想マシンを運用していくと過大なリソースのインスタンスを選択してしまいがちになり、結果的にコストが高くついてしまうこともある。多くのパブリッククラウドのサービスは使った分だけ課金されるため、実際の利用状況を見極めないまま運用を継続することはコストの垂れ流しにもつながるだろう。

 「本当にコストを下げたいのなら、ユーザーが自分でスクリプトを書いて自動化できるようにしたり、初期段階で運用を楽にしていける設計や仕様を採用したりといった、ある程度のことを自分の手でできるスキルが必要だろう。それが難しいならツールを購入・利用することになる」(宮原氏)

 インフラ面におけるクラウド活用は、「コスト削減第一」というより、ユーザー企業がやりたいことを実現していくための多様な選択肢と位置付ける方が正しい理解と言えそうだ。新たに構築するシステムのインフラをクラウドから調達してIT部門が関わる工数を減らし、アプリケーションの開発に集中する、あるいはインフラ構築にかかる時間を短縮するといったものになる。

 そのためには、やはり現行システムにおける現状把握が肝になるだろう。宮原氏によれば、仮想化やクラウドに取り組むと、これまでの運用で積み残されたいろいろな課題が表面化してくる。バックアップもそうした課題の一つだ。

 企業が利用するデータ量は年々増大し、そのデータを格納するだけでなく、どう保護するかも大きな問題になりつつある。災害などに直面して事業を継続したり迅速に復旧させたりするには、平時からデータのバックアップが適切に行われているのはもちろん、万一の際に確実に復旧できなければビジネスに深刻な影響をもたらす。

 バックアップでは例えば、仮想マシンをすぐにバックアップサイトへ移動させたり、レプリケーションしているデータセンターなどからデータを元の環境に戻したりといったことが行われるが、これらはBCP(事業継続計画)やDR(災害復旧)のシナリオに基づくもので、「仕様や機能の確認レベルにとどまる」(宮原氏)という。

 ただし、有事の際に本当に機能するかは、実際に災害などが起きてみなければ実証できないといった面もある。「バックアップの負荷を軽減するデータの重複排除や圧縮技術があり、クラウドストレージのようなサービスもある。企業ごとの考え方、データやシステムの保全体制に応じた使いやすい選択肢が広がっているのも事実」と宮原氏は語る。

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