サポート終了後もXPを使うIT管理者は47.7％――トレンドマイクロ調べ

時間やコストなどを理由にWindows XPを継続利用する企業は多いが、22.4％のIT管理者が「移行しない」と回答した。

[ITmedia]

　MicrosoftによるWindows XPのサポート終了が近づく中、企業のIT管理者の多くがサポート終了後もXPを継続する予定であるようだ。トレンドマイクロが1月14日に発表したアンケート調査結果で判明した。

　調査は昨年12月にインターネットでアンケートを行い、515人のIT管理者から回答を得た。53.8％が業務用PCでWindows XPを使用しており、このうち47.7％は4月9日のサポート期限後も継続利用する予定だと答えた。

業務で利用しているWindows XPを新しいOSに移行する予定（出典：トレンドマイクロ、XPを使用中の277人）

　継続利用する理由では「時間の関係で移行しきれない（43.0％）」「XPでないと動かない業務アプリケーションがある（42.6％）」「移行コストがかかる（37.5％）」が上位を占めたものの、23.8％は「支障がない」と回答し、移行予定がないという回答も22.4％あった。

業務用PCで、現在もWindows XPを利用している理由（同）

　XPの継続利用ではマルウェアや脆弱性攻撃などのセキュリティリスクが指摘されるが、導入済みのセキュリティ対策ではウイルス対策ソフトで63.9％、脆弱性対策で27.8％だった。

　同社は「サポート切れOSに対し、脆弱性対策の観点からの対策は浸透していないことが浮き彫りとなった」と指摘。速やかなOSのアップデートが推奨されるが、やむを得ない場合は脆弱性対策製品の活用、インターネットに接続しない場合や特定の業務アプリケーションのみを動作する場合ではロックダウン型の対策製品などが有効と解説している。