「ウチの社内SNSは活発だ」――そんな企業がコミュニケーション不全に陥った“2つの原因”：連載・企業内SNSの“理想と現実”（1/3 ページ）

「情報共有を促進するためにソーシャルツールを導入したのにうまくいかない」――実際の事例から見えてきた“2つの失敗原因”とは？　社内ソーシャルの導入事情に詳しいサイボウズ・伊佐政隆氏による寄稿連載の第2回。

[伊佐政隆，ITmedia]

	連載「企業内SNSの“理想と現実”」目次
第1回	なぜ日本企業は「社内ソーシャル」導入に失敗するのか
第2回	順風満帆に見えたA社・B社が失敗に終わった理由
第3回	成功事例に見る「社内ソーシャル活用の方程式」（前編・後編）
第4回	社内ソーシャル導入に失敗しない5つのステップ
第5回	社内ソーシャル導入成功の“その先”

　企業内での新たなコミュニケーション手段として注目を集めている「社内ソーシャルシステム」ですが、導入に失敗してしまうケースも少なくありません。前回の記事では、社内ソーシャルが求められてきた時代背景と、ニーズがあるにもかかわらず“失敗事例”が絶えない現状について紹介しました。

　一般的に、社内ソーシャル導入において経営層が期待するのは「部門をまたいだ情報共有のスピードアップ」です。その理由は明白で、多くの日本企業は“縦割り型”の組織体系であり、そのままでは部や課を横断した情報共有が発生しにくいからです。

　そんな縦割りの弊害を打破するために社内ソーシャルという概念が持ち込まれたはずなのに、なぜこんなにも成功事例が少ないのでしょうか。今回は、ある2つの企業（A社・B社とします）の失敗事例をもとに考えてみましょう。

「役員も積極的だったのに……」A社の失敗ケース

「ソーシャル推進派」の役員もいたものの……？

　A社では従来、メールやグループウェアを中心とした社内コミュニケーションを行ってきました。その内容は仕事上の「ほうれんそう」（報告・連絡・相談）がメインでしたが、「それだけではイノベーションが起きにくいのでは」と、あるとき経営陣のトップダウンで社内ソーシャル専用ツールを導入することになりました。

　導入はかなりスムーズに進みました。ITリテラシーが比較的高い社員が集まっている同社では、社内でのソーシャルツールに対する抵抗感は少なかったようです。導入後も“ソーシャル推進派”の役員が積極的にプライベート行事や仕事への所感などを投稿したりと、活発に書き込みが行われていました。

　しかし、このように順調に見えたA社でしたが、なぜか半年もしないうちにソーシャルツール上での情報共有が激減してしまったのです。

　もちろん、社員に活用してもらうための工夫を怠っていたわけではありません。例えば、社内の部活動の報告はこのソーシャルツールでの報告が義務付けられ、定期的に情報が投稿される仕組みが作られていました。それでも使われなくなってしまったのです。

「フラットに交流していたはずが……」B社の失敗ケース

　小売業を営むB社では、全国の店舗スタッフと経営層をはじめとする本部メンバーがフラットに情報交換するため、無料のソーシャルツールを導入しました。

　B社はもともと店舗ごとにモバイルデバイスを支給していたこともあり、現場スタッフによるサインアップは順調に進みました。こうして手探り状態ではあるものの、現場スタッフが顧客対応で感じたことなどを社内ソーシャル上にポツポツと投稿するようになっていきました。

　そんな中でも、社内ソーシャルツール上で特に積極的に発言していたのは社長でした。ただ、社長の投稿は「つぶやき」という名の通り、感じたことをかなりストレートに記すものだったため、社員は常にヒヤヒヤしていたといいます。

　そんなB社の社内ソーシャルツール上で、あるとき1つの“事件”が起きます。

　「○○店舗の売り上げが減っているのは××だからじゃないか？」――特定の店舗や店舗関係者に対して指摘するような社長のつぶやきが契機となり、現場メンバーの参加率がガクンと下がってしまったのです。

　当然その後、ソーシャルツールの導入プロジェクトは頓挫。こちらも半年とたたずに使われないシステムとなってしまったのです。