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» 2015年11月25日 15時00分 UPDATE

ホワイトペーパー:モバイルデバイスの急増が仮想デスクトップの導入を促進する理由

アジア太平洋市場の仮想デスクトップ採用状況は、国によって差が大きいが、災害が多く拠点が分散するこの地域におけるデスクトップ仮想化の有用性は高く、今後の伸びが見込まれる。日本を中心とした同市場の仮想デスクトップ普及の現状と今後をIDCの調査結果から見ていこう。

[PR/ITmedia,TechTargetジャパン運営事務局]

 アジア太平洋市場における仮想デスクトップ採用状況は、進んだ地域と新興経済国とでは差があり、日本における市場は同地域で半数近いシェアを持ち、今後も堅調な成長が見込まれている。

 本リポートはIDCによるアジア太平洋地域、中でも日本における仮想デスクトップの導入状況について分析。日本の仮想デスクトップ市場は、同地域において44%強と最大で、ベンダー別シェアではVMwareが37.4%、Citrixが35.6%、Microsoftが13.4%となっている。短期的にはWindows XPサポート終了に伴うPC更新サイクルが、長期的にはオンプレミスからサービス型ソリューションへの転換が、それぞれ仮想デスクトップの導入を促進するとみている。

 また、モバイルデバイスの急増に伴い、PCとモバイルデバイス間で管理とセキュリティが分断された環境が課題として浮上。利用するデバイスではなく、プロファイルベースでユーザー管理が行えるソリューションが重要視される。このことが、あらゆるデバイスに均一なサービスを提供できる仮想デスクトップの導入を促進すると分析。総合的なエンドユーザー管理を提供できるベンダーによるソリューションが、将来的にマネジメントの効率化を可能にするとみる。

※将来、当ホワイトペーパー提供者の事情により公開を停止する場合があります。

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