Javaのこれからは？ Oracleが開発への継続的参加を訴求：Oracle OpenWorld 2016 Report

Oracle OpenWorldと併催されている「JavaOne」もスタート。JDKのDocker対応やJava EE 8/9の状況などが紹介された。

[國谷武史，ITmedia]

　米Oracleの年次イベント「Oracle OpenWorld 2016」と併催されているJava開発者向けのカンファレンス「JavaOne 2016」が米国時間9月18日、カリフォルニア州サンフランシスコで行われた。前回2015年の「JavaOne」は、Java誕生20周年という節目の中で行われた。今回は21年目を踏み出すJavaの“これから”に向けた施策が幅広く示す形となった。

　基調講演の冒頭は、Javaプロダクトマネージメント担当ディレクターのシャラット・チャンダー氏が、Javaの歴史を振り返りつつ、Javaのすそ野を広げる取り組みを説明。Javaの特徴や未来社会における役割を紹介するポータルサイト「go.java」を開設したことを明らかにした。また同イベントのモバイルアプリから3D画像をOracleのクラウドサービスにアップロードすると、会場のイベントブースにある3Dプリンタで造形できるという催しも行われている。

「go.java」サイト

子供たちや学生にJavaを広げる活動も展開中

　また、前回に続いて米Intel ソフトウェア＆サービスグループ バイスプレジデントのマイケル・グリーン氏も登壇。今後もJavaへの継続的な関わりとIoT分野を中心とする取り組みを推進していくと表明した。

　グリーン氏は、Javaにおける新たな取り組みとして、開発における生産性の向上を支援するとしたOpenJDK向けのパフォーマンス測定サイトの開設、新たなAPIの提供、IoT開発者向けモジュール「Joule」のJavaへの対応を紹介した。IoT分野でのJavaの活用に向け、さまざまなソリューションサンプルも提供するとしている。

2016年8月の「IDF 2016」で発表されたJoule（ジュール）がJavaに対応

　続けて登壇したOracleの開発担当バイスプレジデントのジョージ・サーブ氏は、市場やエコシステムにおけるJavaの優位性とJavaの“思想”について紹介。近く、新たにJava Development Kit（JDK）をコンテナソフトウェアのDockerに対応させる方針を明らかにした。また、Java プラットフォームグループ Java言語アーキテクトのブライアン・ゴッツ氏は、Java Enterprise Edition（Java EE）を中心とした技術的な方向性について触れた。

同氏によれば、現行のJava EE 8については2017年末までに開発を終了し、2017年からはJava EE 9への移行を推進していくと説明した。

JavaのDocker対応が加速

コンテナを使ったアプリケーションの展開が広がっているという

Java EEのロードマップ

日本からJava活用の応援

　JavaOne 2016年の基調講演では、日本企業での採用・活用事例としてマツダと損保ジャパン日本興亜の取り組みも紹介されている。

講演するマツダ ITソリューション本部の吉岡正博氏

　マツダは、基幹系システムを中心にOracleを採用しており、Javaは自動車工場の生産ラインに導入しているという。工場には自動車の完成組み立てと個々の部品を製造する2つがあり、同じラインでも異なるものを効率的に生産するために、データの入れ替えなども頻繁に行っているという。

　登壇したITソリューション本部 主幹の吉岡正博氏は、「マツダのIT戦略は“攻め”と“守り”の両面があり、Javaは“攻めのIT”にとって不可欠。Javaは人気で革新性が高く、活発なコミュニティーを通じてサポートも多いので、当社に向いている」と話した。

損保ジャパン日本興亜 取締役常務執行役員の浦川伸一氏

　損保ジャパン日本興亜は、基幹業務システムの再構築プロジェクトを推進中で、新システムではJavaアプリケーションを中核に据えるほか、クラウドでもJavaを利用していく方針を掲げる。取締役常務執行役員の浦川伸一氏は、「複雑な金融システムを抱えているが、将来にわたる競争力を獲得するためにJavaを選んだ。特にマイクロサービスをできることに注目しており、サポートにも安心している」とのコメントを寄せた。

（取材協力：日本オラクル）