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新春インタビュースペシャル

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icon 日本企業のIT ROI向上を促す2003年のアクセンチュア
アクセンチュア 代表取締役社長 森正勝氏
icon 2003年、日本の企業が復活するために何が必要なのか。米国と日本の両方の視点を持つアクセンチュアの森正勝社長に聞いた。キーワードはテクノロジー。技術ノウハウを守りながら、中国の台頭の流れに上手に乗っていくことも大事な考え方になる。

icon PDFをコアにしたサーバ製品で、e-ガバメント市場を拓くアドビ
アドビシステムズ 代表取締役社長 石井幹氏
icon いまや「PDF」は、企業や官公庁におけるオフィシャルな電子文書フォーマットとしてデファクトスタンダードの地位を得た。アドビは、企業買収で手に入れたXMLフォーム技術とPDFを組み合わせ、サーバからエンドユーザーまでのトータルドキュメントシステムの提供を目指している。

icon ユーザーに気づかれずにセキュリティを保ち続けるのが基本
RSAセキュリティ 代表取締役社長 山野修氏
icon 2002年はWebサイトからの顧客情報流出といったセキュリティ関連事件が大きく報じられ、これまで以上にセキュリティに関心が集まった年であった。ネットワーク上のセキュリティを保つための基礎となる暗号技術を提供しているRSAセキュリティの山野社長に、2002年の動向と今後の展望について語ってもらった

icon 「コスト削減という命題にAutomated Network Storageが応える」
イーエムシー ジャパン 代表取締役社長 スティーブン・D・フィッツ氏
emc ITシステムへの投資額が横ばい、もしくは減少傾向にある中で、数少ない明るい市場がストレージである。その理由は、ストレージを有効に活用することで、情報インフラ管理を統合し、大幅なコスト節約が実現できるからだ。EMCではそのコンセプトを「Automated Network Storage」と言う言葉で説明している。

icon IPインフラは単なるコスト削減の手段ではない
インターネットイニシアティブ 代表取締役社長 鈴木幸一氏
iij ほんの数年前には夢物語だったブロードバンド接続が、現在では当たり前のように利用されている。あまりにも激しく変化し、それゆえ戸惑いや混乱も生じている通信市場において、「次のビジョンを描ける人が少ない」と、IIJ代表取締役社長の鈴木氏は指摘する。

icon インテルは単なるチップメーカではないことを理解してもらいたい
インテル プラットフォーム&ソリューションズ マーケティング本部長 町田栄作氏
intel 1月1日付でプラットフォーム&ソリューションズ マーケティング本部長に就任した町田氏は「End to Endのユーザーシーンを理解した上で、適切なソリューションを提供していく」と語る。

icon 2003年、ERPをベースにピカピカなシステムを提供するSAP
SAPジャパン 代表取締役社長 藤井清孝氏
sap ERPパッケージのR/3で知られているSAP。ここ数年は、R/3をベースに、CRMやSCMシステムの提供を積極的に行っている。日本ではERPの普及が欧米ほど進んでいないこともあり、2003年は中堅企業を含めて導入に加速がつく予感もある。SAPジャパンの藤井清孝社長に2003年の戦略を聞いた。

icon オープンミッションクリティカルソリューションを社会インフラにする2003年のNEC
NEC 常務取締役兼NECソリューションズ副社長 川村敏郎氏
nec オープンミッションクリティカルソリューションで、オープン製品の「料理人」になると2002年の正月に話してくれたNECソリューションズの川村副社長。2003年も同じく力を入れ、事業としてさらなる発展を図る。NECは、ブロードバンドネットワークでつながり合う情報システムを、日本の社会インフラに育てるという。川村氏に、NECの2003年の戦略について聞いた。

icon 「さらなる付加価値の創造をキーワードに取り組む」NTT Com
NTTコミュニケーションズ 代表取締役副社長 富田修二氏
nttcom 一般には通信事業者としてのイメージが強いNTTコミュニケーションズ。だが副社長を務める富田修二氏によると、同社は単なる通信サービス事業者ではなく、ネットワークに付加価値を加えて提供するIPソリューション会社だという。

icon CPMで新たな展開を見せるコグノスのBIソリューション
コグノス 代表取締役社長 田上一巳氏
cognos 企業の経営を航海にたとえると、BIはそのために欠かせない「羅針盤」だ。そのリーダーであるコグノスは、業績管理に向けた全社的なアプローチである「Corporate Performance Management」(CPM)というコンセプトを掲げ、新たな展開を見せようとしている。

icon ネット社会到来を信じて先頭を走り続けるサン
サン・マイクロシステムズ 代表取締役社長 菅原敏明氏
sun 異常ともいえるインターネット熱は冷めた。バブル期に企業が行った過剰な設備投資は、IT業界にとって重い足カセとなっている。しかし、ネットワークコンピューティングに向けた革命が終わったわけではない。サンは、ネットワーク社会の到来を信じ、今も走り続ける。

icon 「本当のIPネットワークの成長はこれから」とシスコ黒澤社長
シスコシステムズ 代表取締役社長 黒澤保樹氏
cisco 社内、社外のあらゆるプロセスにネットワークを使うことによって、コスト削減と生産性向上を実現し、ひいては企業の競争力を高めることができる――シスコシステムズではこうした「ネットワーク・バーチャル・オーガナイゼーション」構想を実践してきた。

icon トータルセキュリティを武器に複合型脅威へ立ち向かう
シマンテック 代表取締役社長 成田明彦氏
symantec ネットワークのトータルセキュリティ対策は、企業にとっていまや当たり前の時代だ。そのソリューションを提供するシマンテック 成田明彦代表取締役社長が語る、2003年におけるセキュリティ対策の動向とは。

icon VoIPとワイヤレスが携帯情報端末普及へのキー
シャープ 通信システム事業本部 モバイルシステム事業部長 宇野裕史氏
sharp 2002年の携帯情報端末市場で賑わいを見せた製品の1つが、Linuxを搭載したシャープの製品だった。2003年、携帯情報端末はどのような進化を遂げるのか? シャープ 通信システム事業本部 モバイルシステム事業部長の宇野裕史氏に聞く。

icon 予算の10%をセキュリティに投資してほしい
情報処理振興事業協会 理事 小野雅敏氏
ipa ウイルスに感染したり、不正アクセスを受けたときの報告先として指定されているのが情報処理振興事業協会(IPA)だ。セキュリティを語るときにはなくてはならない同協会だが、実際の活動は多岐にわたる。IPAの小野理事にいまの活動と今後の展望について聞いた。

icon 戦略的情報システムへと進化を遂げるe-ラーニングプラットフォーム
ドーセント 代表取締役社長 村上憲郎氏
docent ブロードバンドの進展も一助となり、企業の研修をインターネットを通じて行うe-ラーニングが注目されている。2003年以降この傾向はしばらく続きそうだ。米国では第4世代、日本では第3世代を迎えたともいわれるe-ラーニングは、企業の戦略的な情報ツールに変貌を遂げようとしている。業界最大手のドーセントジャパン、村上憲郎社長に2003年の戦略を聞いた。

icon 「安全だと思い込むときこそ最も危険」と指摘するチャンCEO
トレンドマイクロ 代表取締役社長兼CEO スティーブ・チャン氏
trendmicro 2001年に猛威を振るったNimdaウイルス。その影響の大きさを見て、多くの企業が本格的にウイルス対策に取り組み始めた。にもかかわらず、いまだに、ウイルスによる被害はなくならない。その理由はなぜだろう? トレンドマイクロに聞いた。

icon 徹底して「オープン」を打ち出すIBM
日本アイ・ビー・エム 常務取締役ソフトウェア事業部長 堀田一芙氏
ibm IBMの新しい戦略「e-ビジネス・オンデマンド」は、同社だけでは支えられない。重要な役割を担うのが、さまざまなハードウェアやOSの違いを吸収し、アプリケーションのための共通の基盤となるIミドルウェアだ。IBMはこの分野で徹底して「オープン」を打ち出していく。

icon 64ビットプロセッサでエンタープライズ市場に切り込む日本AMD
日本AMD CPGマーケティング本部長 サム・ローガン氏
amd 「Athlon」投入でデスクトップPC向けプロセッサにかつてない競争を巻き起こし、PCの低価格化と高性能化を一気に進めたAMDは、2003年、x86互換の64ビットプロセッサによって、サーバ向けプロセッサ市場で、強大なライバル・インテルに新たなる戦いを挑む。

icon ブロードバンドが企業のWebのあり方を変えていくという日本SGI
日本SGI 代表取締役社長 和泉法夫氏
sgi 「ブロードバンド」という言葉が一般化するずっと以前から、その可能性に着目し、ブロードバンドコンテンツ関連技術を磨いてきたのが日本SGIだ。ブロードバンド人口が1000万人を超えるであろう2003年に、どんなビジョンを描いているのだろうか。

icon 「製造業の効率化にもDWHが不可欠になる」と日本NCRの上田社長
日本NCR 代表取締役社長 上田寿男氏
ncr 120年の歴史を誇るNCRだが、6年前に生き残り戦略の柱として事業をわずか3つに絞り込んだ。中でも社運を賭けたのが、データウェアハウス(DWH)事業だ。競争力の源泉となるDWHは、日本の企業が再び輝きを取り戻すには欠かせない。

icon ファイルシステムの基幹DB化で新しいパラダイムを創造するオラクル
日本オラクル 代表取締役社長 新宅正明氏
oracle 特需が過ぎ去ったデータベース業界だが、新たな成長に向けてオラクルは「ファイルシステムの基幹データベース化」という次の一手を打っている。データベース業界のリーダーとして、全く新しいパラダイムの市場創造へと踏み出した。

icon 2003年はインテグレーションへの取り組みが軸
日本BEAシステムズ 代表取締役社長 ロバート・スチーブンソン氏
bea 2002年は日本BEAシステムズにとって急速な成長を遂げた年となった。J2EE準拠のWebアプリケーションサーバのリーディングカンパニーとして、同社の製品ラインアップは充実の一途である。それぞれの製品コンセプトを整理すると、同社の目指すWebアプリケーションプラットフォームの全貌が分かり、業界全体のWebアプリケーションビジネスの今後も見えてくるのだ

icon 統合を越えて攻めに転じる日本HP
日本ヒューレット・パッカード 執行役員 インダストリースタンダードサーバ統括本部長 樋口泰行氏
hp 2002年、ついにコンパックコンピュータとの統合を果たしたヒューレット・パッカード。カルチャーの違う企業同士が1つになるには苦労も多かったようだ。だが、エンタープライズ向けビジネスで同社の製品ラインは多彩になり、執行役員の樋口泰行氏は「HPはIBMに対抗できる企業になった」と話す。同氏にHPの2002年の総括と2003年の抱負を聞いた。

icon ポリシーをベースとしたHarmonious Computingを基盤にする日立
日立製作所 ソフトウェア事業部事業部長 小塚潔氏
hitachi サーバの生死確認やジョブ管理から始まった統合運用管理ソフトウェアに求められる内容はどんどん高度化し、ビジネスや業態、ポリシーといった高いレイヤでの対応が求められつつある。その中で日立製作所は、「Harmonious Computing」を提唱し、JP1にさらに大きな役割を課している。

icon 「不透明な時代だからこそインフラは必要」とブロケードの松島社長
ブロケードコミュニケーションズシステムズ 代表取締役社長 松島努氏
brocade サーバにストレージを直結させる構成に比べ、SANではストレージリソース全体を有効に活用できるし、アプリケーションパフォーマンスの向上にもつながる。しかしそのメリットが、まだ十分に理解されているとは言いがたいというのは、ブロケード日本法人の社長を務める松島努氏だ。

icon 世界最大のソフトウェア企業が見せた責任とプライド
マイクロソフト 代表取締役社長 阿多親市氏
microsoft .NET構想の中核製品となるWindows .NET Server 2003の開発作業を停止してまでセキュリティの見直しに取り組んだ2002年のマイクロソフト。そこには、エンタープライズ市場で着実に足場を築き上げようとする強い意思と、世界最大のソフトウェア企業としての責任とプライドがあった。

icon 第2世代に入ったLinux
レッドハット 代表取締役 平野正信氏
redhat Linux業界でデファクトスタンダードとなっているRed Hatディストリビューション。この本家となるRed Hat Linuxを扱うレッドハットは、2002年に2つの軸を明らかにし、今後のLinuxディストリビューションの進むべき道を示した

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