シリコンオーディオ販売ランキング(2004年1月～11月)

デジタルオーディオプレーヤー、2005年のトレンドは？

　早いものでもう12月も最終週となり、このランキング記事の掲載も年内は最後になった。年間の総まとめということで、今回は特別に1月から11月までの年間ランキングを集計してみた。

　やはりiPod勢が圧倒的な強さを見せつけており、ランキング10機種中5機種を占める。なかでもiPod Miniは抜きんでており、7月末からの販売にかかわらず、総合での1位を獲得した。それに第4世代iPodの20Gバイトモデル（M9282J/A）とRio Su10が続いている。

　このランキング記事を毎週見ている読者ならば気づいているかと思うが、iPod Mini、iPod（M9282J/A）、Rio Su10の3製品がトップ3を占める状況はiPod Miniの発売以来継続しており、秋口以降に発売されたモデルはランキングに登場こそするものの、トップ3に食い込めない状態が続いている。

　年末の買い物でにぎわう家電量販店をのぞいてみると、これまで「PCの周辺機器」として扱われていたこれらのデジタルオーディオプレーヤーがひとつの製品ジャンルとして売り場を確立しており、ポータブルMD／CDプレーヤーを脅かす程の勢いがあることに気が付くだろう。

　iPod Mini、iPod、Rio Su10の3機種が、ここまで市場として大きくなっているにもかかわらず3カ月以上もランキングの上位を独占し続けていることは驚きの一言に尽きる。これは、これらの機種の使い勝手や価格などのバランスが優れており、多くの人に支持されていることの証明といえる。

　今年ヒットした製品の特徴を振り返ることも大事だが、年末ということもあり、来年、デジタルオーディオプレーヤー全般に起こるだろう変化について予想してみたい。

・低価格（容量あたりの価格低下）

　今年後半にはフラッシュメモリタイプも256Mバイト搭載で1万円を切る機種が登場し始めており、HDDタイプについても1インチ／4Gバイト（5Gバイト）を搭載しながら2万円以下という機種が登場している。市場が成熟していくと容量あたりの価格は低下していくものだけに、今後もこの流れは続くだろう。

・大容量化

　ポータブルプレーヤーに搭載される小型HDDの容量も技術革新によって大容量化が進んでいる。今年最も搭載数が多いのは1.8インチならば20Gバイト、1インチならば4／5Gバイトだと思われるが、東芝が1.8インチ／80GバイトのHDDを発表するなど、大容量化が進んでおり、来年にはさらに大容量のHDDを搭載した製品が登場するかの可能性は高い。また、フラッシュメモリタイプについてもギガバイトクラスの容量を持つものが今年後半から登場しており、より大容量化が進む可能性は高いと言える。

・カラー液晶の搭載

　iPod Photoを始め、gigabeat FやRio Su70、年明けに発売されるアイリバー・ジャパンのH10など、カラー液晶を搭載したモデルが増えてきた。現在のところ、各製品ともPCから転送した画像をスライドショー形式で表示したり、曲にあわせてジャケット写真を表示させる程度しかできず（しかも自分で1枚1枚設定する必要のある場合がほとんど）、カラー液晶の使い方については試行錯誤中といった感がぬぐえない。

　しかし、携帯電話でカラー液晶の搭載が当たり前になったように、一度カラーに慣れてしまうとモノクロには戻れないもの。使い方の新提案はまだなされないかもしれないが、カラー液晶の搭載自体は進むものと思われる。

“取っつきやすさ”の追求

　ジーエフケー マーケティングサービス ジャパンの調査結果によると、デジタルオーディオプレーヤーを購入したくないと答えた回答者の内、女性の13％が「操作が難しそう」をその理由として挙げたそうだ。

　男性で「操作が難しそう」を購入しない理由として挙げたのは女性の半分の6％。女性の方がデジタルオーディオプレーヤーを「難しそう」と敬遠するという結果になっているのだが、デジタルオーディオプレーヤーがより一層普及するためにはこうした「難しそう」という壁を心理的・物理的に取り払い、より広いユーザー層へアピールしていく必要がある。

　メーカーとしてもそうした努力を続けており、東芝のgigabeat Fでは「RipRec」というワンボタンで曲の転送を行うという機能を備えるほか、オリンパスのm:robe MR-500iでは他に類を見ないタッチパネルという操作形態を導入している。また、製品についてのWebフォーラムを自ら開設するメーカーもある。

　来年も技術的な向上はさらに進むと思われるが、あまりにも“とがった”製品ばかりではジャンルとして袋小路に入ってしまう可能性がある。2005年は“いかに手軽に利用してもらい、製品をより多くの人に使ってもらうか”、この点について各社が知恵を絞る年になるのではないだろうか。

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