DVDレコーダー、単価下落スピードに歯止め

公開 2006年07月20日 21時52分

[ITmedia]

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　MM総研が7月20日に発表した、2005年度（2004年4月～2005年3月）の国内DVDレコーダー市場調査によると、製品単価の下落スピードに歯止めがかかったことが分かった。ハイビジョン対応機の普及に伴い、高機能で高額な機種のシェアが向上し、単価を押し上げたため。

　出荷台数は初の前年割れで、前年度比2.9％減の430万台。高価なハイビジョン機の垂直立ち上げで消費者の購入意欲が低下したことや、アテネ五輪で需要が拡大した前年度からの反動減が要因と同社は分析。「中長期的には緩やかな成長ペースに戻った」と見ている。年度末時点の世帯普及率は24％を超えた。

　出荷金額は、同11.7％減の2030億円。1台あたりの単価は同8.9％減の4万7300円となり、2003年度（前年度比30.9％減）、2004年度（同29.6％減）と続いていた急落傾向に歯止めがかかった。ハイビジョン対応機の普及と、それに伴うHDDの大容量化、ダブルデジタルチューナー搭載など、高付加価値機のシェアが高まったためとしている。

　メーカー別シェアの順位は前年度と同じで、1位が松下電器産業（24.4％）、2位がソニー（19.3％）、3位が東芝（17.2％）、4位がシャープ（15.1％）、5位がパイオニア（6.7％）、6位が三菱電機（6.3％）。製品の魅力と価格競争力を両立させた東芝と、ハイビジョン対応機を前面に押し出す戦略を採ったシャープが出荷台数・シェアをともに伸ばしたという見方だ。

　今年度は、ワールドカップ特需とリプレース需要の影響で、出荷台数は同16.3％増の500万台となる見込み。ハイビジョン対応機の占有率は65％に達すると予想している。ただ、次世代DVD規格の本格立ち上げをにらんだ買い控えといったネガティブ要因もあり、「価格設定や製品投入時期を見誤ると一気に競争から脱落しかねない危険性をはらんだ市場になっている」という。

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