広がるWeb2.0、しかしその定義は困難――米調査

[ITmedia]

　2004年に登場し、現在頻繁に使われるようになった「Web2.0」。しかしその定義付けはあいまいで、明確ではないようだ。米Pew Internet & American Life Projectが10月5日に報告書をまとめた。

　これまでメディアやアナリストらがWeb2.0の定義について論議してきたが、どこまでがWeb1.0でどこからが2.0なのかという明確な同意は得られていない。例えばニュースグループは、ユーザーが生成するコンテンツに依存するが、Webクライアント経由でアクセスする必要がない。これは1.0なのか、それとも2.0なのか、といった具合だ。

　ただ一方で、これまでのWebアプリケーションとは明らかに異なるものが登場しているのも事実、とPewは指摘する。Flickr、Wikipedia、Digg、BitTorrentなどがその例だ。

　Pewはコンテンツ作成やほかのユーザーとのやり取りなど、Web2.0とみなせる活動の実施状況を調査した。その一例を挙げると、2001年時点で写真の現像や表示にオンラインを使用したのは成人ネットユーザーの20％（約2300万人）だったが、2005年には成人のネット人口が1億4500万人へと拡大するとともに、利用者も34％（4900万人）へと増えた。

　また写真にコメントをつけたり、共有したりする機能が昨年登場。写真を掲示するだけのKodakgalleryの利用者は低迷する一方、これら新機能を擁するPhotobucketなどの人気が急上昇したという。

　Web2.0の中でも注目すべきなのがWikipediaだ。教育、リファレンス分野サイトの訪問者数を比較すると、2005年8月ではWikipediaは全体の3％程度、Encartaは2％弱だったのが、2006年8月には前者は20.81％、後者は0.71％となっている。

　ただし現在でも、人々のオンライン活動の中心はWeb1.0であるメールの送受信であることに変わりはない。Pewによると、2005年12月、成人ユーザーの53％が毎日メールの送受信を行っていると回答、この数字は2000年の52％からほぼ変動しておらず、IM、ブログ、オンラインショッピングをすべて合わせた率よりも高い。