ITmedia NEWS > 企業・業界動向 >

RealPlayerは「バッドウェア」と言えるのか

» 2008年02月22日 17時11分 公開
[Ryan Naraine,eWEEK]
eWEEK

 米Googleが支援するStopBadware.orgという団体が、RealNetworksのRealPlayerソフトの2つのバージョンを「バッドウェア」に認定した背景について説明している。この製品のインストールのプロセスと動作に深刻な問題があるとの主張だ。

 これに対してRealNetworksは、StopBadware.orgの説明では、同社の主力製品であるメディア再生ソフトを「バッドウェア」呼ばわりして恥をかかせる言い訳にはならないと反論した。

 「悪いのはこのリポートそのものだけだ」。RealNetworksの副社長、ジェフ・チェセン氏は、StopBadware.orgのリポートについて各項目ごとに反論する中でこう述べている。

 StopBadware.orgは、Google、Sun Microsystems、Lenovoが支援し、ハーバード大学法科大学院のBerkman Center for Internet & Societyとオックスフォード大学のOxford Internet Instituteが運営する非営利組織。RealPlayer 10.5の広告機能「Message Center」と、RealPlayer 11をコンピュータにロードするインストール過程に問題があると指摘した。

 「われわれのガイドラインでは、アプリケーションをインストールする前に主要・重要な機能について完全、正確、明確、かつ目立つ形で情報を開示しないソフトウェアをバッドウェアと定めている。どんなアプリケーションでもポップアップ広告は重大な機能だと考える。われわれのガイドラインに従うなら、RealPlayerのようなポップアップ広告機能を持つソフトウェアは、完全かつ目立つ形で、ユーザーがソフトウェアをインストールする前に、この動作についての情報を開示しなければならない」。StopBadware.orgはリポートでこう説明した。

 「RealNetworksはMessage Centerの存在と機能について、同ソフトの全バージョンのインストーラで全ユーザーにはっきり知らせるのが最善だ」

 これに対してRealNetworksのチェセン氏は、旧バージョンのMessage Centerが「うっとうしい」ことは認めたが、ユーザーが簡単に無効にすることができるため、大きな問題にはならないと切り返した。

 「わたしは無効にした。難解なことは何もない」とチェセン氏。

 同氏によると、Message Centerをうっとうしいと感じるRealPlayerユーザーが多かったため、現行バージョンではデフォルトでこの機能を無効にした。「自分で有効にしない限り、誰もこれを目にすることはない」という。

 StopBadware.orgが挙げた2つ目の問題はRealPlayer 11にある。インストールする際にユーザーに断りなく、Rhapsody Player Engineが導入されることにまつわるものだ。

 「RealPlayerをアンインストールしてもこのソフトウェアは削除されず、RealPlayerとは別にアンインストールする必要があることもユーザーに知らせていない。この情報をはっきり開示しなければ、Rhapsody Player EngineがRealNetworksやRealPlayerに関連していることをユーザーが知るすべはなく、多くはRealPlayer 11をアンインストールしたつもりでも、Rhapsody Player Engineソフトウェアは知らないままコンピュータに残される」(StopBadware.org)

 これについてチェセン氏は、StopBadware.orgの主張には正しい部分もあると認めながら、「うっかりミス」によって消費者が被害を受けることはないとして次のように述べている。

 「この2つの関係についての説明が抜けていて(RealPlayerはユニバーサルなメディア再生ソフトであるため、Windows Media Player、QuickTime、そして当社のRhapsodyを含む全主要メディアフォーマットをサポートする形でインストールが行われる)、アンインストールプロセスでもRhapsody Player Engineを拾わなかったということだ。当社の知る限り、この過ちで誰かが被害を受けたわけではない。これはソフトウェア業界でバグと呼んでいるもので、次のバージョンでは修正する」(チェセン氏)

関連キーワード

RealPlayer | RealNetworks | Rhapsody | 広告


Editorial items that were originally published in the U.S. Edition of “eWEEK” are the copyrighted property of Ziff Davis Enterprise Inc. Copyright (c) 2011. All Rights Reserved.