米Googleは8月7日(現地時間)、2008年から提供しているGoogle Maps上での交通状況確認機能の提供地域を拡大したと発表した。同機能は2011年12月から、日本でも一部の都市で利用できるようになっている。
今回新たに加わったのは、米国の130の都市、南米のコロンビア、コスタリカ、パナマ。さらに、中国や欧州の既に提供している国々での対象都市も増加したという。現在サービスを提供している地域はこの世界地図で確認できる。
この機能は、個人のAndroid端末の位置情報を利用している。ユーザーが現在地表示機能を有効にしている場合にGoogleに送られる位置情報と速度データを利用し、交通状況を計算している。つまり、現在地機能を有効にしているAndroidユーザー数が多いほど、正確な交通情報を提供できるということだ。
米マサチューセッツ工科大学(MIT)が発行する技術系メディアTechnology Reviewの取材に対し、Googleのプロダクトマネジャーを務めるスティーブン・セイボス氏は、Androidのユーザーベースの増大でサービス提供地域の拡大が可能になったと語った。交通情報提供に必要な匿名化された情報の質と量が基準を満たすようになった地域で、提供を開始したという。
米Appleは次期モバイルOS「iOS 6」に搭載するオリジナルの新地図サービスで、同様の交通情報機能を提供する計画だ。Appleは、iPhoneのユーザーデータを利用する。
Technology Reviewは、低価格帯のAndroid端末が新興国市場に受け入れられていることが今回の交通情報提供地域拡大を可能にしており、高価格なiPhoneに依存するAppleの交通情報では、Googleのような広範囲の地域サポートは難しいだろうとしている。
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