米Microsoftのサティア・ナデラCEOは4月15日(現地時間)、IoT(モノのインターネット)を含むあらゆる端末が収集・生成するビッグデータの分析に関する取り組みについて発表した。
ナデラ氏は、車のダッシュボードからスニーカーまで、あらゆるIoTのモノと人間あるいはモノ同士のやりとりでデータが集められる今日、Microsoftはこうして収集されたデータを「環境知能(ambient intelligence)」の“燃料”にするためのプラットフォームの開発に取り組んでいるという。
同氏は、この取り組みではSQL Server、Power BI、Bing、Azure、Hadoopと機械学習がバックエンドの役割を果たすと説明する。エンジニアや開発者ではない一般的なユーザー向けのフロントエンドはOfficeだという。
Microsoftは同日、“SQL ServerとHadoopの機能を1つにした箱入りビッグデータ”の「Analytics Platform System(APS)」のリリースと、IoTデータの分析ツール「Azure Intelligent Systems Service」の限定β版リリースを発表した。
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