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» 2014年05月13日 20時18分 UPDATE

13年度のスマホ出荷台数は前年割れ 14年度も減少見通し MM総研

MM総研によると、13年度のスマートフォンの出荷台数は、前年度比0.4%減の2960万台にとどまった。14年度も前年を割る見通しだが、15年度からは回復しそうだ。

[ITmedia]

 MM総研が5月13日に発表した2013年度(2013年4月〜2014年3月)の国内携帯電話端末の出荷台数調査結果によると、スマートフォンの出荷台数(SIMフリー端末はキャリアが販売する一部端末のみ含む)は、前年度比0.4%減の2960万台にとどまった。

 総出荷台数(フィーチャーフォン+スマートフォン)に占めるスマートフォン比率は75.1%と前年度比4.0ポイント増えている。

 総出荷台数を半期別でみると上期1645万台、下期2296万台。下期に回復した要因として(1)NTTドコモのiPhone発売、(2)MNPによる顧客獲得合戦――の2点を挙げている。特に年度末のMNP合戦が激しく、2014年3月のMNP利用件数は144万件と過去最高だった13年3月(73万件)の約2倍に伸びた。

 スマートフォンのメーカー別シェアは、Appleが48.8%で6年連続首位。2位はソニーモバイルコミュニケーションズ、3位はシャープ、4位は富士通、5位はSamsung Electronicsだった。OS別出荷台数はAndroidが1517万台(OS別シェア51.3%)、iOSが1443万台(同48.8%)とほぼ分け合った。

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 14年度のスマートフォン出荷台数は前年比3.0%減の2870万台と、2年連続で前年を割る見通し。13年度末の偏った販売方法の影響もあり、Androidスマートフォンの在庫調整で上期出荷台数が低調に推移すると見込んでいる。

 15年度以降は堅調に推移するとみており、15年度の出荷台数予想は3280万台。LTE-Advancedの本格普及が見込まれる2016〜2018年度は各年度3300万台前後、スマートフォン比率は80%に達すると予想している。

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