パイオニア、AV事業の抜本的見直し検討 「船井電機などと売却交渉」報道にコメント

[ITmedia]

　パイオニアは5月15日、オーディオなどAV機器事業の売却に向け船井電機などと交渉を進めているという一部報道について「当社が発表したものではない」というコメントを発表した。「同事業の抜本的見直しについて、子会社株式の一部売却を含めた協業など、さまざまな選択肢を考慮し検討しているが、船井電機を含め特定の相手との間で決定した事実は何もない」という。

　同日付けの日本経済新聞は、パイオニアがホームシアターやオーディオコンポ、Blu-ray Discプレーヤーなどを売却する方針を固め、船井電機などと交渉を進めている、と報じた。AV機器の需要低迷が背景にあり、利益率の高いDJ機器は除くという。

　パイオニアはレーザーディスクなどを手がけてきたAV機器の老舗の1社だが、プラズマテレビから撤退するなど苦戦していた。2013年度の連結決算は売上高4980億円に営業利益111億円。AV事業を含むホームエレクトロニクスは1080億円の売上高に対し営業利益は9100万円だった。