孫正義氏が予想する「2040年」　“AI中心の社会”を生き抜く方法とは

　2040年には世界のGDPの約20％をAIが占めている――。ソフトバンクグループ代表取締役会長の孫正義氏はこのような見方を示す。

　孫氏は7月14日、同社の年次イベント「SoftBank World 2026」に登壇した。2040年にAIがどれほど進歩し、企業を取り巻く状況がどう変化しているのか持論を展開した。

AIエージェントは100兆個、人型ロボットは10億台

　孫氏は、2040年の世界のGDP3京7000兆円のうち約20％をAI産業が占め、株の時価総額換算ではおよそ80％に上ると予測する。年間売り上げは7000兆円に達し、3500兆円規模の利益を生み出す企業も出てくる。

　自律的にタスクをこなすAIエージェントは、100兆個稼働する。24時間休まず互いに通信しながら働き、知的なやりとりの中心が人間からAIエージェントに移る。物理世界では、人型ロボットが10億台働く。こちらも常時稼働して100億人相当の作業をこなし、肉体労働も人型ロボット中心に変化するという。

　AIの演算を支えるデータセンターは、現在の世界消費電力の1.8倍に相当する3テラワットに拡大する。電力は当面天然ガスによる火力発電で賄う一方、2040年には核融合が主体になる。コンピュータの演算性能は、クエタフロップス（1秒間に10の30乗回計算できることを示す値）まで高まるとの考えだ。

　孫氏は自身の予測を踏まえ、AI事業に年間800兆円の投資が必要になると主張する。AIへの投資に対する“バブル疑惑”には「とんでもない」と反論し、年間3500兆円規模の利益が出るならば、十分に経営が成り立つとの見方を示した。

目指すべきは「スーパーヒューマン」

　AIの急速な発展に対応するため、孫氏が新たに提唱する指標が「ROA」（Return on AI）だ。企業には、AIに対する投資の成果を3年先を目安に予測し、意思決定する姿勢が求められるという。

　「AIが仕事を奪うのではない。AIを使う企業が使わない企業から仕事を奪う」と孫氏。経営者に対し、具体的な数字とともに組織のビジョンと戦略を掲げるほか、社員に徹底したAI活用を呼び掛けることを推奨した。

　一方、個人の観点からは、AIや人型ロボットを使いこなし、自身の知性や労働力を拡張する「スーパーヒューマン」を目指す必要性を説く。今後はAIエージェントがAIエージェントを自己増殖させる時代が来るため、人間ではなくAIエージェントが“地球の生命体の中心”になる前提で対策を進めるべきとの持論を展開した。

　「自動車を嫌いだという人も自動車に乗らずに今の社会を生きられない。飛行機が嫌いだという人もたまにいるが、それでは遠くまで行けない。進化の拒絶は自身の世界を自ら閉じ込めることを意味する。AIを非難することは自身に唾することにつながる。時代の進化を真っ先に喜んでつかみ取る人が、スーパーヒューマンの世界で活躍する」（孫氏）

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