斎藤公二

サイバーリーズンはObserveと共同開発した新ソリューション「Cybereason SDR」の日本展開を発表した。オープンなプラットフォームが強みで、Snowflakeと連携したデータアナリティクスを提供する。

パロアルトネットワークスは「日本企業のサイバーセキュリティにおけるAI・自動化活用」に関する調査結果を発表した。調査によると、約9割が業務変革の必要性を訴えているという。ではAI・自動化をどう業務に生かせばいいのか。

Okta Japanは年次調査「Businesses at Work 2024」を発表した。最も人気のある業務アプリや急成長したアプリ、認証アプリの利用動向などが明らかになった。

サイバー攻撃が激化する今、攻撃に遭っても被害を最小限に抑えて迅速に復旧するためにEDR製品の導入は必要不可欠だ。本稿は予算やリソースに限りがある中堅・中小企業にお薦めなEDR製品のポイントや運用後に注意すべき点を解説する。

ヴィームは事業戦略説明会を開催し、データ保護における4つのトレンドを踏まえて、レッドハットとの協業や自社製品アップデートの最新状況を発表した。

セキュリティインシデントにつながる異変に気付き、報告できる人を育てるにはどうすればいいのか。工場とオフィスでサイバーレジリエンスの強化を実践している企業が内情を語った。

ランサムウェアをはじめとする脅威が激化する今、セキュリティ担当者には侵入を前提にした対策が求められている。NICTはこの実現に向けて役立つ仕組みを複数提供している。特にサイバーレジリエンス強化に利用できるものを紹介しよう。

サプライチェーンリスクが高まる今、企業はOT領域のセキュリティ対策も求められている。インターネットにつながるICS／OTシステムを保護するにはどうすればいいか。

FinTech企業の登場や顧客体験のニーズの変化を前に、金融機関のIT施策にも変化が見られる。この春、NECの金融ソリューション事業部門のリーダーに就任した岩井氏はこの状況をどう見ているのだろうか。

テレワークやハイブリッドワークが普及し、従業員に対して管理の目が行き届かなくなった結果、内部不正や情報漏えいのリスクが高まっている。ガートナーの矢野氏は3つのポイントで情報漏えいを防ぐ仕組み作りを語った。

日本IBMによれば、現在、DXは「第二章」であり、これを実現するには3つのポイントが欠かせない。実現のためにIBM Cloudが取り組むこととは。

サイバー攻撃が激しさを増す今、企業には新たなセキュリティアプローチが求められている。ガートナーの礒田氏が目指すべき方向性と今後需要が増すセキュリティトピックを語った。

医療ニーズの増加や疾患の複雑化などヘルスケア業界を取り巻く環境は大きく変化している。新薬創出や新型感染症のワクチン、医療品の安定供給などの期待に応えるべく、中外製薬が取り組むのがデジタル基盤の強化だ。

ごみ焼却発電施設や洋上風力発電などの事業を手掛ける日立造船。同社のDXはシステムの内製化をはじめ、パートナー企業との付き合い方など“自社で主導する覚悟”を持って進められていた。同社のCoEリーダーが詳細を語る。

東邦工業はGoogle Workspaceを活用し、紙や固定電話をベースにした業務の進め方を徐々に変革している。そのアプローチには幾つかの工夫があった。中小企業ならではのDXの進め方とは。